事象関連電位を用いた閾下呈示による隠匿情報検査の試み

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目的 閾下呈示による隠匿情報検査(CIT)が可能かどうか、模擬犯罪課題時の覚醒が閾下呈示CITにどのような影響を及ぼすかを、事象関連電位(ERP)を用いて検討した。方法 模擬犯罪課題前に、感情喚起スライドから選定した高覚醒画像を注視させ高覚醒状態に誘導された参加者12名を高群、低覚醒画像を注視させ低覚醒状態に誘導された参加者12名を低群とした。模擬犯罪課題において、両群の参加者は事前に選択した封筒の中に書かれた刃物を別室で探し出し、ベッドに置かれている枕を複数回刺してくるよう指示された。その後のCITでは、1つだけボタン押しが異なるはさみの画像(標的)、参加者が実際に使用した刃物の画像(裁決)、使用していない4種類の刃物の画像(非裁決)の計6つの画像が繰り返し呈示され、参加者には使用した刃物を検査で見破られないよう努力するように伝えられた。ここでは、参加者が各画像を十分に識別できる閾上条件と、はさみ以外の刃物画像をまったく識別できない閾下条件が設けられ、その際のERP及び反応時間(RT)が測定された。結果 閾上条件では、群に関わらず裁決に対して非裁決よりも大きなP300振幅が得られ、RTが遅延した。また、裁決に対する振幅は低群より高群で有意に大きく、模擬犯罪課題時の覚醒が裁決に対する反応を増大させることが明らかとなった。一方閾下条件においては、高群においてのみ、裁決に対して非裁決より大きなP300振幅が得られ、さらにRTが早まる結果となった。低群においてはいずれの差も得られなかった。成果 閾下呈示によるCITは、刺激が高い覚醒を伴う場合にのみ限定的に可能であることが初めて示された。通常の閾上呈示CITとは異なり、刺激を意識できない状態にも関わらず裁決の検出が可能であったことは、刺激検出メカニズムを探る上で重要な知見である。