出生前診断を受けて出産に至った両親の「障害をもつ子の親になる」という心理的変容

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1。事前調査面接方法の妥当性や半構成的質問項目の抽出などを検討する目的で、出産後1〜3年程度経過後の双胎を出産した母親3名とその夫(父親)1名へ、事前調査を実施した。1)面接方法については、臨床心理士より指導をうけた「ディブリーフィング法」を参考に、(1)導入(研究協力への承諾などの確認)(2)事実に関すること(母子健康手帳の記載項目を基に、妊娠初期より出産後3ヶ月の経過の事実を調査)(3)感情(事実をもとに「ライフライン」<始点;不妊治療開始、終点;現在>を記述してもらいながら、心理的側面を調査)(4)再復帰(面接終了の意志確認など)のプロセスで展開し、1時間程度の面接を1回のみ実施した。その結果、対象者の心理的側面に配慮しながら、面接を実施でき、面接方法は妥当であると思われた。ただし、母親と父親では、'(2)事実に関すること'についての質問内容は父親が経験する事実を中心とするなどの変更が必要であった。2)半構成的質問内容として、(1)転機を与える人物の存在(2)家族のサポート(3)他者に対する閉鎖性と開示性(4)夫婦関係の変化(5)育児サークルへの参加(6)不妊治療の経験、以上の6項目が抽出できた。なお、事前調査に関しては要旨をまとめ、第27回日本看護研究学会学術集会へ発表予定である。2。本調査本研究のテーマに即した対象者の募集方法を、周産期医療センターを有する病院に交渉したが、協力を得られなかったので、児童相談所等に交渉し、対象者を募集中である。これと同時に、事前調査を基に、双胎・頻胎を出産した母親の育児サークルに所属する母親5名に面接を実施した。障害をもつ子を出産している母親もあり、また、双胎妊娠そのものが「障害をもつ子を産む」ことであると考えていたケースもあった。これらのケースのグラウンデッド・セオリー・アプローチ法による分析を通して、仮説の構築は可能であると思われる。