课题基金 / 基金详情

地すべり安定解析用理化学的強度測定法の開発

地すべり安定解析用理化学的強度測定法の開発
滑坡稳定性分析物理化学强度测量方法的开发
批准号:
17656151
负责人:
大河原 正文
金额:
$2.11万
依托单位:
依托单位国家:
日本
项目类别:
Grant-in-Aid for Exploratory Research
财政年份:
2005
资助国家:
日本
项目状态:
已结题
起止时间:
2005 至 2006

项目摘要

项目成果

相似基金

相关文献

中文摘要
翻译
点击翻译按钮获取中文摘要
英文摘要
残留強度の電気化学的測定法の開発にあたり,測定法の基礎となる強度発現機構について研究した。得られた知見は以下のようである.(1)残留状態せん断面は,肉眼では平滑に見えてもマイクロメートルオーダーでは,粗さを有している.(2)残留状態せん断面は,全面で接触しているのではなく部分接触である.(3)残留状態せん断面とガラスとの接触面積は,垂直応力め増加に伴い直線的に大きくなる.(4)残留状態せん断面の吸着水は,微小点領域において10^<-1>nNオーダーの吸着力を有する.(5)高純度粘土鉱物の摩擦係数μは,膨潤性,非膨潤性に関わらず乾燥状態>湿潤状態である.(6)摩擦係数μは,温度の上昇(20℃→30℃→40℃)に伴い大きくなる.(7)逆に粘性は温度上昇(20℃→30℃→40℃)に伴い小さくなる.(8)粘土鉱物のCEC(陽イオン交換容量)と残留強度とは反比例の傾向を示す.(9)(8)の関係は,粘土鉱物の種類ごとに異なる(反比例の度合いが異なる)2.電気化学的測定法の開発上記(1)〜(9)の知見より,粘土鉱物の電気量および真実接触面積を測定することで粘土の残留強度に換算できるものと考える.
期刊论文(1)
专著(0)
科研奖励(0)
会议论文
残留状態せん断面のその場観察/分析用「小型せん断ユニット」の開発
开发用于残余状态剪切面原位观察/分析的“小剪切单元”
DOI: --
发表时间: 2007
期刊: 地盤工学会北海道支部技術報告集 第47号
影响因子: --
作者: [大河原正文, 九千房修司, 三田地利之]
通讯作者: 三田地利之
Relation between the actual contact area and the coefficient of shear resistance at the residual state tan φ'r of clay minerals.
实际接触面积与粘土矿物残余状态tan φr 的抗剪系数之间的关系。
DOI: --
发表时间: 2005
期刊: INTERNATIONAL WORKSHOP ON WASTE MANAGEMENT
影响因子: --
作者: [M.Okawara, T.Hisatsune, T.Mitachi, D.LI, H.Tanaka]
通讯作者: H.Tanaka
原子間力顕微鏡による異なる温度条件下での高純度粘土鉱物の摩擦力・粘性係数測定
原子力显微镜测量不同温度条件下高纯粘土矿物的摩擦力和粘度系数
DOI: --
发表时间: 2007
期刊: 地盤工学会北海道支部技術報告集 第47号
影响因子: --
作者: [久常雄大, 大河原正文, 三田地利之]
通讯作者: 三田地利之
粘土の残留状態におけるせん断抵抗係数tanφ'rと真実接触面積との関係
粘土残余状态下抗剪系数tanφr与真实接触面积的关系
DOI: --
发表时间: 2006
期刊: 地盤工学会北海道支部技術報告集 第46号
影响因子: --
作者: [大河原正文, 三田地利之]
通讯作者: 三田地利之
国内基金
海外基金
高盐、高COD体系中草甘膦的溶析结晶过程与机制研究
  • 批准号:
    JCZRLH202601367
  • 项目类别:
    省市级项目
  • 资助金额:
    --
  • 批准年份:
    2026
  • 负责人:
  • 依托单位:
活性冰介质促进的水合物快速成核与BOG气体提氦分离机制
  • 批准号:
    2026JJ50391
  • 项目类别:
    省市级项目
  • 资助金额:
    --
  • 批准年份:
    2026
  • 负责人:
    钟瑾荣
  • 依托单位:
基于磁执行器的分子反应加速方法及励磁装置研究
  • 批准号:
    2026JJ81612
  • 项目类别:
    省市级项目
  • 资助金额:
    --
  • 批准年份:
    2026
  • 负责人:
    彭坤坚
  • 依托单位:
持载状态下高延性水泥基复合材料裂纹自愈合机制研究
  • 批准号:
  • 项目类别:
    省市级项目
  • 资助金额:
    --
  • 批准年份:
    2025
  • 负责人:
    李佳坤
  • 依托单位: