住宅改修必要性評価と福祉用具処方の一体化モデル開発に向けた基礎的研究

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究は、住宅改修の必要性を評価するツール開発と、利用者のニーズや個別性に対応できる福祉用具のデータベース化を行い、両者を一体化して提供できるモデルの開発を指向して取り組んだ萌芽的研究である。19年度は、障害高齢者や家族が福祉用具を選択する際に参考にできる資料(パンフレット)作成を目指していた。そのため、住宅改修関係の文献を再度見直し整理した。また、障害高齢者や在宅療養者を対象とした住宅改修実例集4冊に掲載された40事例の分析を行い、どのような視点で改修が行われているかを分析した。その結果、手すりの取り付けや段差解消など、障害に対応した改修はなされていたが、対象者のどのような必要から行われた住宅改修かは明確には示されていなかった。つまり、その人の「生活の流れ」に沿って考えるという視点は抜けているか弱いということがわかった。以上のことや18年度までの成果をもとに、パンフレット作成に向けて介護関連企業の担当者とも話し合いを行った。しかし、DVDのような視聴覚機材の方が一般の人にはわかりやすいこと、パンフレットとしては対象疾患は異なるが類似したものがあること、今後の活用を考えるとDVDの方が意味があることなどから、今回の結果をもとにしたパンフレット作成はそれほどの効果は期待できないという結論に達した。今回の取り組みでは最終的な成果物を作成するまでには至らなかったが、近い将来、DVDを視野に1入れた試作品作りに向け、さらに検討を重ねていきたいと考えている。