地理情報システムを利用した都市域大縮尺水害ハザードマップ試作に関する研究

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平成17年度は,前年度までの研究を継続し,ハザードマップの実社会での利用にまで視野を広げた活動を試みてきた。それらの成果の一部は未完成であるものの,前年度から手がけてきた都市構築物データを活かした研究には一定の成果があった。本研究の前年度までの成果では,名古屋市野並地区を対象地区として,ハザードマップ作成に効果的と判断したデータを使いベースマップを作成した上で,複数の調査者による現地調査でデータ入手した後,これをGISで統合整理してきた。さらにこのデータに付け加える形で,水害時の住民避難行動に大きな影響を与える都市構築物であるマンホール,電柱,側溝の位置情報が入力され,これをその他の関連データと重ね合わせることで,新たなハザードマップ作成を目指してきた。本年度は,上記研究の一定の成果として,3次元表示した浸水予想地図を試作した。すなわち,微地形データ・都市構築物データと被災状況データ・歴史資料を重ね合わせ,人文・都市環境と被災との関わりを明らかにした上で,水害と被災が空間的に広がっていく過程を時系列的に捉えることを目的とした地図の作成を試みた。また,本研究課題を進める途中で発生したインドネシア大津波が今度の水害ハザードマップ作成に大きな知見を与えると考え,今年度は,インドネシアやタイでの被災状況の調査を行った。こうした調査から,微地形や建築物構造が被災の程度と大きな関わりをもっていることがわかった。こうした知見は本研究の中で水害ハザードマップの形に反映されたわけではないが,今後の研究へ大きな示唆を与えるはずである。