明治・大正期における日仏関係の変遷に関する研究－学協会の役割に着目して－

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本研究は、19世紀後半の日仏関係の推移を、①仏学会(1886年設立)や日仏協会(1900年設立、1909年に仏学会と合併)といった学協会を基盤とした日仏間の人的ネットワーク、②フランスの対アジア外交、③日英関係(1872年に設立された日本アジア協会)との比較、という三つの視座から検討する。以上の分析を通じ、日仏の外交関係が希薄化した明治期の1880年代から再び緊密性を増す大正期の1920年代にかけていかなる日仏関係の推移があったのか、その実態を多角的に解明していくことを目的とする。2022年度は主に研究課題①「日仏間の人的ネットワーク」の調査研究を進めた。特に2021年度に鹿児島県歴史・美術センター黎明館（鹿児島市）で実施した資料調査に基づき、明治期の日仏間の外交および産業の交流に主要な役割を果たした鮫島尚信、前田正名、さらに松方正義を加えて、調査研究を実施した。この研究成果は、2022年12月に鹿児島県歴史・美術センター黎明館で講演した。この講演では、1878年パリ万博において鮫島尚信（初代駐仏公使）・松方正義（日本万博事務局副総裁）・前田正名（日本万博事務局事務官長）がそれぞれいかなる役割を果たしたのかを、日仏の万博資料の比較検討を通して論じた。また前田正名が1919年（大正8年）に生涯で最後となるヨーロッパ訪問を果たした際に、前田自身がフランス語でまとめた冊子に関して調査を行い、その成果の一部を2022年3月に刊行された論集にまとめた。この他、研究課題②・③に関しては、1920年代・30年代に刊行された日仏交流誌（Revue Franco-Nipponne、France-Japonなど）も分析対象に取り入れて継続的に調査した。