がん検診の受診率向上のための看護支援モデルの開発

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市区町村が実施する大腸がん検診の継続受診者と継続未受診者を比較し、大腸がん検診受診の意思決定および受診行動の影響要因を明らかにすることを目的に、X市の市民を対象に郵送法による自記式質問紙調査を実施した。まず、質問紙の作成は、Championの(1)大腸がん罹患の可能性の認識と(2)大腸がんの深刻さの認識、(3)大腸がん検診の有効性の認識、(4)大腸がん検診の負担の認識、およびDolanらの(5)大腸がん・大腸がん検診の知識に関する質問項目を使用することとした。これらの項目の使用については、開発者から許可を得、日本語に翻訳し用いた。他の質問項目は(6)属性、(7)既往歴および家族歴、(8)過去の大腸がん検診受診歴とその結果、(9)健康に関する相談相手、(10)受診行動へのきっかけ、(11)受診行動への障害とした。作成した質問紙の内容妥当性を検証するため、対象者と同条件である10人を対象にプレテストを実施し、得られたコメントを基に項目の修正を行い質問紙を完成させた。完成した質問紙を40～69歳のX市国民健康保険加入者36,000人の内、X市が実施する大腸がん健診を3年連続で受診している360人および3年連続で受診していない500人を無作為抽出した計860人の対象者に郵送した。対象者の選定、質問紙の発送にあたっては、X市の個人情報保護審査会および福井大学医学部倫理審査委員会の承認を得た後に実施した。質問紙を発送した対象者860人中、本調査への参加に協力が得られたのは403人であった。現在、回収したデータの入力、分析中である。