動物遺残体科学を構築するための自然史博物館協力機構の基盤形成

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将来の特定領域研究「動物遺残体の自然史科学的高度資源情報化」の実現を目指して企画調査に取り組んだ。その基幹システムとして、多国間研究協力機構の構築をまず課題とした。本企画調査において研究代表者は、アジア地域現地が有する遺体・遺残体収集研究体制のための人的能力の質と量を把握した。そして、遺体・遺残体を確実にトレースして研究環境に導入するための、研究者・関連行政間の連絡システム作りを実行している。さらに、所属機関から連携を図ることで、東南アジア各国の環境保全行政、多様性維持政策、生物資源戦略、およびそれらの関係法令を十分に調査し、途上国の関係省庁・部局に対して、動物遺体・遺残体の収集や高度資源化プランを円滑に機能させるための連絡協議体制を作ることに成功した。実際に遺体を収集していく段階で生じるインフラ未整備による障害について、十分な調査を進め、問題点を洗い出している。本計画により、チュラロンコン大学(タイ)、カセサート大学(タイ)、ベトナム国立生物多様性研究所(ベトナム)、マレーシア自然保護国立公園局(マレーシア)、ボゴール農業大学(インドネシア)、台湾東海大学(台湾)、ラオス国立農林研究所(ラオス)、ヤンゴン大学(ミャンマー)、ヤンゴン動物園(ミャンマー)を調査し、遺体・遺残体収集体制に活用できる施設・備品・設備を把握し、現実的なキュラトリアルワークの体制を策定した。一次資料収蔵体制の増強、継承性のあるキュレーティングの確立、デジタル画像データを含む自然史資料データベースの構築といった各局面を、アジア地域でどう発展させるかについて、各国および日本国内の遺体・標本収蔵機関と連絡を重ね、実行の準備態勢を構築したといえる。