research of long-term effects of media use in a highly selective media environment

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2022年度は、科研プロジェクトメンバー間のオンラインミーティングに基づいて、メディア利用変数が影響しうる人々の現実認識や価値観が何であるかを検討するWeb調査を行った。調査においては、主観評定によるメディア利用変数、ミーンワールド症候群、ポピュリズム尺度、政治過程の単純化、安全保障や経済争点への態度、生活保護受給率や日本における犯罪者に占める外国人率の推定、自身が暴力に巻き込まれる確率や日本が他国から攻め込まれる確率の推定などについての回答を求めた。その結果、インターネット上におけるサービスの中でも、動画配信サイトやSNSの利用は、正確保護受給率や日本が他国から攻め込まれる確率の過剰推定など、社会にとって比較的ネガティブ要素と関連するのに対して、それ以外のインターネット利用はポジティブな要素と関連するという結果が見られた。一方で、テレビや新聞といった伝統的なマスメディアの利用は、両者の中間的な位置づけであった。それ以外に、テレビ視聴は伝統的なリベラル的価値観と正の相関を持つとともに、「庶民感覚」と呼ぶべき価値観と関連していることが分かった。また、メディア利用と関連し得る変数として、既存の社会・政治システムを現在その状態にあるというだけで肯定するシステム正当化と呼ばれる傾向が存在する。とくに経済的格差を肯定するか否かの個人差については経済的システム正当化という変数によって測定される。本研究プロジェクトにおいては、この変数が日本の文脈に適用可能かという点について検討を行う論文が、査読付きオープンアクセスジャーナルに掲載された。