情報・交通アクセシビリティ向上に伴う行動空間の変容に関する地理学的研究

本研究では、POIを設置させる立地-配分モデルを作成し、そのシミュレーション結果から、長距離系新電電3社の各ネットワーク形成を考察した。本分析の結論は次の4点にまとめられる。(1)新電電の通信回線ネットワークにおけるPOI設置ルートの形成順は、東海道ルート、山陽ルート、東北ルート、北海道・九州ルート、北陸ルートの順に形成されてゆく。このPOI設置ルートは単位地区のポテンシャルの高い地域順に向かって形成される。またPOI設置の優先順に関しては各ルートが敷設される場合、都道府県庁所在地など大都市を含む単位地区にまず設置し、後になってPOI間の人口が多く受益者数が大きくなる地区にルートを補完するためにPOIが設置される。(2)POI設置モデルを作成、試行したところ、実際のPOI設置地区とモデル試行によるPOI設置地区との最大一致数、一致率は、第二電電56か所78.9%、日本テレコム63か所74.1%、日本高速通信29か所64.4%となった。(3)都道府県庁所在地の価値を考慮してPOI設置モデルを試行したところ、ネットワークが全国に展開している第二電電、日本テレコムでは、考慮しないモデルより最大一致率は増加した。そのときの都道府県庁所在地の価値は、人口に換算して10万〜15万人となった。逆に太平洋ベルトを主なサービス地域としている日本高速通信では一致率が低下した。また都道府県庁所在地の価値を考慮しても甲府・佐賀・山形の3地区にはPOIが設置されなかった。このときにおけるPOI展開速度は、ネットワークが全国に展開している第二電電、日本テレコムにおいては実際より早く全国に拡散し、日本高速通信においては展開が遅かった。(4)POI設置モデルの試行結果では、POI設置ルートの形成順は東海道・山陽ルート、九州ルート、東北ルート、北陸ルート、北海道ルートの順になっており、北陸ルートは実際のネットワークの展開より早い。

本研究では、POIを設置させる立地-配分モデルを作成し、そのシミュレーション結果から、長距離系新電電3社の各ネットワーク形成を考察した。本分析の結論は次の4点にまとめられる。(1)新電電の通信回線ネットワークにおけるPOI設置ルートの形成順は、東海道ルート、山陽ルート、東北ルート、北海道・九州ルート、北陸ルートの順に形成されてゆく。このPOI設置ルートは単位地区のポテンシャルの高い地域順に向かって形成される。またPOI設置の優先順に関しては各ルートが敷設される場合、都道府県庁所在地など大都市を含む単位地区にまず設置し、後になってPOI間の人口が多く受益者数が大きくなる地区にルートを補完するためにPOIが設置される。(2)POI設置モデルを作成、試行したところ、実際のPOI設置地区とモデル試行によるPOI設置地区との最大一致数、一致率は、第二電電56か所78.9%、日本テレコム63か所74.1%、日本高速通信29か所64.4%となった。(3)都道府県庁所在地の価値を考慮してPOI設置モデルを試行したところ、ネットワークが全国に展開している第二電電、日本テレコムでは、考慮しないモデルより最大一致率は増加した。そのときの都道府県庁所在地の価値は、人口に換算して10万〜15万人となった。逆に太平洋ベルトを主なサービス地域としている日本高速通信では一致率が低下した。また都道府県庁所在地の価値を考慮しても甲府・佐賀・山形の3地区にはPOIが設置されなかった。このときにおけるPOI展開速度は、ネットワークが全国に展開している第二電電、日本テレコムにおいては実際より早く全国に拡散し、日本高速通信においては展開が遅かった。(4)POI設置モデルの試行結果では、POI設置ルートの形成順は東海道・山陽ルート、九州ルート、東北ルート、北陸ルート、北海道ルートの順になっており、北陸ルートは実際のネットワークの展開より早い。