地震火災に対応した実時間被害予測に関する研究

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究は阪神・淡路大震災に鑑み、地震火災による延焼に関して、地理情報システムなどの援用により、実時間被害予測を行なう目的としている。本年度は今回の阪神・淡路大震災における同時多発の地震火災について、平常時との対比を行い、市街地の地区特性と延焼危険および地震時火災の延焼速度式について分析を行った。すなわち、地震時火災の要因分析として、阪神・淡路大震災における火災資料収集を行い、出火・延焼状況等を把握するとともに出火・延焼に関する要因の分析を行ない、建ぺい率、延焼可能面積、全壊率並びに風速の関数として従来の延焼速度式の改良を行なった。また、過去の国内外における火災資料調査を行い、延焼助長するものや抑制効果のあるものについての災害連関についての検討を行なった。さらに、阪神・淡路大震災における水道管網の被害および通水の調査資料をもとに管網計算を行いその信頼性などについて分析を行なった。その結果、地震後1時間程度は放水可能であった地域も存在していたことが判明した。そして、地震時火災の延焼状況を総合的に表現する理論的手法について考察するとともに火災延焼モデルを検討し、コンピュータによるプログラムを作成することによって、調査地区のケーススタディを行い比較的精度のよい延焼速度の予測が可能であることを確認した。以上のような知見を得たので、次年度からの本格的な地震火災の実時間被害予測の基礎が確立できたと考えられる。