高層集合住宅における居住空間の耐震化に関する研究

点击翻译按钮获取中文摘要

都市における住宅の集合化、特に高層化の傾向は最近とみに著しい。しかも、各戸の床面積がさして広くないものが多い。このような趨勢にあるので、大地震時に家具類の転倒によって死傷者が発生する危険性は、往時とは比較にならぬ程増大しているものと考えられる。そこで、次に示すような、家具類と人身の被害の発生予測に関する研究を推進した。1.家具類の転倒被害の発生予測 仙台市内に建つ高層集合住宅について、昨年度実施したアンケート調査の分析等から捉えた、この種の住宅で使用されている各種の家具類の寸法、全家具類に対する構成比と昨年度実施した解析から得た、各種の家具類の転倒限界床加速度とを用いて、1978年宮城県沖地震の際に、仙台市内に建つ高層集合住宅で生じた、家具類転倒のシミュレーション解析を行った。その結果、主要家具類の階別転倒率の解析値が、実際値とかなりよい対応を示し、今回の解析が、家具類の転倒被害の発生予測に有用なことが明らかになった。さらに、上記の昨年度実施の調査から、家具類が居住専用部床面積に占める割合(占有面積率)と主要家具類が転倒した時に、家具類が居住専用部床面積に占める割合(転倒時占有面積率)の分布を求めた。その結果、居室、寝室等の両占有面積率の値が相当大きく、家具類の転倒時に、それを避ける空間もない世帯の少なくないことが明らかになった。2.家具類の転倒に伴う人的被害の発生予測 1978年宮城県沖地震の直後に、仙台市内に建つ高層集合住宅について実施された、家具類の転倒被害とこれによる人的被害に関するアンケート調査を分析し、主要家具類の階別転倒率(上記1の実際値)と負傷者の階別発生率を求めるとともに、両者の関係について検討を加えた。その結果、負傷者の階別発生率と主要家具類の階別転倒率とは比例関係にあり、主要家具率の転倒予測から、負傷者の発生予測が可能なことが明らかになった。