要支援高齢者における運動習慣の促進・阻害要因の量的・質的分析

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本研究の目的は、要支援高齢者（以下、要支援者）の運動習慣（身体活動）の促進・阻害要因を量的および質的に明らかにすることである。令和4年度は、フィールドの変更に伴い量的調査および質的調査を実施した。量的調査：対象はA地区に在住の要支援者106名（回収率79.1％）とした。調査票はA地区の3つの地域包括支援センターに協力を仰ぎ、地域包括支援センター職員による配布を行った。分析は従属変数を身体活動とし、社会的認知理論に基づき独立変数に心理的要因、社会的要因、環境要因を設定し、重回帰分析を行った。現在、分析結果をまとめている。質的調査：対象は要支援者5名とした。量的調査の調査票内で質的研究への協力の同意が得られた対象者に対し、インタビューガイドを用いた半構造化面接を行った。調査対象者には運動や身体活動の実施状況や身体活動に対する考え、対象者を取り巻く環境と、これまでの経過について回答を得た。分析には、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用い、要支援者が身体機能低下等の阻害要因をいかに乗り越えながら身体活動を実施しているか、どのようにして日常生活に運動・身体活動の要素を組み込んでいるか、要支援者における身体活動促進のプロセスについて分析中である。現在、量的および質的調査の分析結果をまとめ、総合考察を行い、研究論文を執筆している。