背面開放端座位時に手掌へ与える看護介入プログラムの構築

近年、医療の進歩に伴い脳血管疾患での救命率は向上したが、その分、意識障害を残存した状態の患者が増加している現状がある。これらを考慮すると、急性期のうちからリハビリテーションを取り入れ、可能な限り意識回復を目指し要介護状態にならないよう、取り組むために働きかけることが重要となってくる。背面開放座位は、意識回復への効果を上げるといわれている看護技術である。しかしながら、急性期病棟の場では、背面開放座位が普及していない。そのため、背面開放座位の普及阻害要因について明確にすることを目的とした。本研究は急性期で行われている実態を調査することが目的の１つであるため、救急医療の提供があり、救急医療を提供する能力を有する都道府県知事が承認している地域医療支援病院に焦点を当て調査することとした。全国の地域医療支援病院のうち、脳神経外科もしくは神経内科を有し、看護管理者から研究協力の承諾が確認できた施設に勤務する看護師のうち、脳血管疾患を扱う病棟に勤める看護師で研究協力の同意が得られた者を対象とした。無記名自記式質問紙調査を郵送法で実施し、項目ごとに単純集計により基本統計量を算出した。また、背面開放座位実施の有無を従属変数とするロジスティック回帰分析をおこなった。その結果、背面開放座位実施の有無に関連する有意な要因は、背面開放座位に関する認知の有無、必要性、リーダー存在の有無、同僚看護師の協力の有無であった。

近年、医療の進歩に伴い脳血管疾患での救命率は向上したが、その分、意識障害を残存した状態の患者が増加している現状がある。これらを考慮すると、急性期のうちからリハビリテーションを取り入れ、可能な限り意識回復を目指し要介護状態にならないよう、取り組むために働きかけることが重要となってくる。背面開放座位は、意識回復への効果を上げるといわれている看護技術である。しかしながら、急性期病棟の場では、背面開放座位が普及していない。そのため、背面開放座位の普及阻害要因について明確にすることを目的とした。本研究は急性期で行われている実態を調査することが目的の１つであるため、救急医療の提供があり、救急医療を提供する能力を有する都道府県知事が承認している地域医療支援病院に焦点を当て調査することとした。全国の地域医療支援病院のうち、脳神経外科もしくは神経内科を有し、看護管理者から研究協力の承諾が確認できた施設に勤務する看護師のうち、脳血管疾患を扱う病棟に勤める看護師で研究協力の同意が得られた者を対象とした。無記名自記式質問紙調査を郵送法で実施し、項目ごとに単純集計により基本統計量を算出した。また、背面開放座位実施の有無を従属変数とするロジスティック回帰分析をおこなった。その結果、背面開放座位実施の有無に関連する有意な要因は、背面開放座位に関する認知の有無、必要性、リーダー存在の有無、同僚看護師の協力の有無であった。