高齢者のICT利活用促進とICTを活用した健康支援プログラムの構築

点击翻译按钮获取中文摘要

地域在住高齢者の情報通信機器利活用の実態と健康状態との関連を明らかにすることを目的とした調査を2023年1月末から2月初旬に実施した。離島で生活する65～84歳の要介護認定を受けていない地域在住高齢者1562人に調査票を配布し、調査票と同意書の返信のあったものは323名であった。対象者の属性は、男性が148名(47％)で平均年齢±標準偏差が73.1(±4.6)、女性は167名(53％)で、平均年齢が73.0±5.0歳であった。情報通信機器の利用(複数回答)に関しては、スマートフォン利用者は229名(72％)、タブレット利用者は21名(7％)、携帯電話(ガラケー)利用者は77名(24％)、パソコン利用者は80名(25％)、情報通信機器を利用していないものは14名(4％)であった。スマホやタブレットの利用開始は、1年以内が10％、2～3年前が20％、4～5年前が19％、6年以上前が51％であり、コロナ禍以前からの利用者が多かった。　利用頻度は毎日利用するものが87％で、1日の総利用時間は1時間未満が54％、1～2時間程度が31％、3～4時間程度が11％であった。利用内容は電話が最も多く98％、次いでメール送受信77％、ライン74％、情報検索53％、ニュースなどの閲覧38％、動画視聴33％であった。スマホやタブレットを利用していないと回答したものに今後の利用希望について確認したところ、利用したいが23％、利用したくないが47％、分からないが30％であった。利用したくない理由は、必要ないが58％、使用方法が分からないが22％、トラブルへの不安が8％、費用が高いが11％であった。令和2年の内閣府の調査では、スマホやタブレットを利用していないものが約50％であったことから、本研究の対象者はスマホやタブレットの利用者割合が高いと考えられる。今後は、健康状態との関連も検討する。