新たな気候変動アトリビューション研究アプローチ法の開拓

九州地方に存在する筑後川水系の松原ダムと下筌ダム，川内川水系の鶴田ダム，ならびに白川水系に建設中の立野ダム(流水型ダム)について，大規模洪水時に発生する可能性が高い異常洪水時防災操作への移行確率を，現在気候と将来気候(平均気温4度上昇）に対して算定した．その際、降水量と気温については，地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース"database for Policy Decision making for Future climate change (d4PDF)"を用いた．利用の際はバイアス補正を両方の計算結果に行った．ダムへの流入量については，集中型流出モデルを作成し，精度良く流入量が評価できることを確認の上，使用した．ダムについては，既存の放流ルール，ダムのH-V関係データを用いて，流入量に対して合理的な放流量を設定できるモデルを作成した．これらを用いることで，ダムの操作についての将来予測が可能となった．その結果，例えば，下筌ダムにおける異常洪水時防災操作移行確率は，現在気候で1／63が将来気候で1／17に，同様に松原ダムでは1／375が1／174へと増加することが確認された．加えて，現在のダムの構造のまま操作方法を変更することでどの程度異常洪水時防災操作への移行を回避可能かを，（1）同操作開始水位からサーチャージ水位まで貯留する方法，（2）洪水調整開始時から計画最大放流量で一定放流する方法，（3）両者を併用する方法，を適用して検討した．その結果，下筌ダムで6割弱，松原ダムで75％を回避できることが明らかとなった．さらに，回避できない場合でも避難のためのリードタイムを3時間程度確保できることも明らかとなった．

九州地方に存在する筑後川水系の松原ダムと下筌ダム，川内川水系の鶴田ダム，ならびに白川水系に建設中の立野ダム(流水型ダム)について，大規模洪水時に発生する可能性が高い異常洪水時防災操作への移行確率を，現在気候と将来気候(平均気温4度上昇）に対して算定した．その際、降水量と気温については，地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース"database for Policy Decision making for Future climate change (d4PDF)"を用いた．利用の際はバイアス補正を両方の計算結果に行った．ダムへの流入量については，集中型流出モデルを作成し，精度良く流入量が評価できることを確認の上，使用した．ダムについては，既存の放流ルール，ダムのH-V関係データを用いて，流入量に対して合理的な放流量を設定できるモデルを作成した．これらを用いることで，ダムの操作についての将来予測が可能となった．その結果，例えば，下筌ダムにおける異常洪水時防災操作移行確率は，現在気候で1／63が将来気候で1／17に，同様に松原ダムでは1／375が1／174へと増加することが確認された．加えて，現在のダムの構造のまま操作方法を変更することでどの程度異常洪水時防災操作への移行を回避可能かを，（1）同操作開始水位からサーチャージ水位まで貯留する方法，（2）洪水調整開始時から計画最大放流量で一定放流する方法，（3）両者を併用する方法，を適用して検討した．その結果，下筌ダムで6割弱，松原ダムで75％を回避できることが明らかとなった．さらに，回避できない場合でも避難のためのリードタイムを3時間程度確保できることも明らかとなった．