Development of Multi-Hazard Resistant Buildings Considering Resilience Performance

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従来の建築物の災害対策は主に耐震・耐火・耐風であったが、近年、水害や土砂災害が多発しており、様々なハザードを想定した複合災害に対する調査研究が必要である。本研究では、近年発生した水害・土砂災害による建物の被害調査を実施し、被害の実態と有効なハード・ソフト対策を確認する。さらに従来の耐震・耐火に加えて、建築物に想定される各種災害に有効な対策を組み合わせ、それによるレジリエンス性能を評価し、複合災害による被害を効果的に低減する耐複合災害建築の実現化を目的とする。2022年度は、土砂災害と水害の実態調査の結果の分析を行った。まず土砂災害としては、2021年熱海市伊豆山地区の土石流による146棟の建築物の被害調査を実施した。その結果、2m程度以上の堆積厚の土石流を受けた場合、木造家屋では約８割は流出・倒壊、約１割は大破していたが、RC造では全て残存し、７割は中破、残りは小破以下であることを明らかにした。さらに盛土やピロティ―、高床構造は土石流圧を低減する効果があり、堆積厚より高いところに居住空間があれば生存可能であることを確認した。さらに購入したワークステーションを用いて粒子法による土石流の数値シミュレーションを開始し、検束結果と整合する結果を得ることができた。一方、水害では2020年熊本県球磨川水害による人吉市と球磨村にて被害調査を実施し、700棟を超える建築物のデータを収集した。各地の浸水深と流速データを使用し、国土交通省の家屋倒壊等氾濫想定に使用される木造家屋の倒壊等限界のための被害関数と比較し、流失・倒壊の調査結果とほぼ整合する結果を得た。一方、木造と比較してRC造や重量S造は高流速にも有効であり、また盛土やピロティ―、高床構造、さらには建物群を構成する場合に被害低減効果があること、などを確認した。これらの成果は日本建築学会等の関連学会にて公表した。