測地データに基づく背景地震活動の物理モデルの構築

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日本の地殻内の余震活動を除いた背景地震発生数とGNSS変位から推定されたひずみ速度との関係を調べた。震源カタログには気象庁一元化処理震源カタログを使用した。1980-2010年までの深さ25km以浅の地震活動（M > 3.0）に対して、HIST-ETASモデル（e.g., Ogata, 2004）を適用した。余震活動を取り除くために、推定したパラメータを用いて各地震が背景地震活動である確率を計算し、各領域における背景地震発生数の計算に使用した。0.2°×0.2°ごとに計算した背景地震発生数と深畑他（2022）でGNSS変位を用いて推定されたひずみ速度を用いて計算した最大せん断ひずみ速度、ひずみ速度の2次不変量、水平主ひずみ速度の絶対値の大きい方との相関関係を調べた。対象領域は先行研究でひずみ速度の集中が指摘されており、地震活動も活発な新潟神戸ひずみ集中帯、奥羽脊梁地帯、山陰ひずみ集中帯、別府島原地溝帯を含む領域とした。新潟神戸ひずみ集中帯と奥羽脊梁地帯の2つの領域において背景地震発生数（1980-2010年）とひずみ速度に有意な正の相関が見られた。奥羽脊梁地帯では、最大せん断ひずみ速度と比べて、ひずみ速度の２次不変量や水平主ひずみ速度の方が背景地震発生数とより良く相関することがわかった。ひずみ速度の推定に使用したGNSSデータの期間（1997-1999年と2006-2009年）と同じ期間の震源データを使用した場合も相関する傾向が見られたが、データ数の減少により、有意な結果は得られなかった。山陰ひずみ集中帯と別府島原地溝帯の2つの領域においては有意な相関関係が見られなかった。プレート間固着による変動や局所的な変動を適切に除去することによって結果が改善する可能性が考えられる。これらの研究結果について、国内学会や国際学会にて発表を行った。