腎移植患者ケアに於ける国際比較並びに看護倫理ガイドラインの開発と検証

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諸外国の看護倫理実践システムに関する5カテゴリーからなる質問紙を、東京で開催された看護の国際学術集会への外国人参加者合計82名のうち78名に配布し、36名から回答を得た。調査対象:回答者の国籍はその他を含めて9ケ国、うち合衆国が最多で10名28%であった。回答者の現在の職位は、大学教員と研究員があわせて26人で最も多く、実践家は12名である。30名が医療機関所属かまたはこれとなんらかの接触をもっている。腎移植が行われている医療機関とかかわる者は35%で相対的に少ない。結果:患者権利文書を使っているという回答が16名50%、いないという回答は11名34%で、権利文書は入院・外来時に患者に提示すると応えた者が14名と大半であった。看護婦が直面している倫理的問題についての自由記載回答は18名から得られ、インフォームドコンセントを含む患者の自己決定権の問題が最も多く(12)、つぎが患者の切実なニーズを放置等のQOLの問題(4)であった[( )内は件数]。このように患者の自己決定権の擁護に問題を感じているナースが圧倒的に多い。これらの問題に関して、ナースが活用できる資源の有無を尋ねたところ、「ない」と応えた者は1名のみで、残る17名が「ある」と応えている。その資源は「看護倫理委員会」または「病院倫理委員会」とした者が11名で、倫理委員会が医療機関の中に定着しはじめている傾向が読み取れる。ただし問題はナースの認識にあり、その資源をナースがうまく使えていないと応えた者が9名おり、また患者がそれを活用できるかどうかに関して、明快にイエスと応えた者は7名であった。まとめ:以上のことから、国により倫理実践システムに関する組織レベルの整備はあるが、それを必要とする者への開放はまだ十分でなく、それが資源となるかどうかは、ナースの意識にもかかっているといえる。