手部骨成熟度による全身成長評価と下顎骨成長の関連性について

目的:反対咬合者は要因により骨格型、機能型、中間型に大別される。骨格型とは、上顎複合体劣成長または下顎骨過成長、ないし両者を有するもので、機能型は下顎前方偏位を意味している。しかし骨格型と判断される症例には、下顎過成長というより、幼若的形態の下顎骨も存在する。不正咬合者全体の下顎骨については、過成長、劣成長、非対称成長が考えられるが、この成因は遺伝的なものと、発達期のfunctional matrix不全によるものがあると思われる。このように、反対咬合者の下顎骨は、遺伝的要因による真性の過成長と、咀嚼筋機能低下による成長不全の両者の混在が考えられるが、矯正臨床ではこれらに対して区別した治療は行われていない。本研究は、TW2法による骨年齢測定で全身的な成熟の遅延/過熟傾向を評価し、下顎骨における真性過成長と成長不全を臨床的に診断し、夫々の傾向を有する反対咬合に適切な治療法を確立することを目的としている。資料・方法:本学矯正歯科で管理中の不正咬合患者のうち、成長期にあり顎整形力を適用しなかった女子16名、男子14名(平均年齢11.6y,12.5y)を対象とし、頭部X線規格写真、手部X線写真、身長計測、初経年齢の記録を半年間隔で採取して資料とした。以上の対象を咬合別分類せずに下顎枝長と下顎骨体長の比率より、下顎枝の成長良好群、不全群に分け統計処理した。結果・考察:男子の骨年齢と暦齢の差は、不全群が良好群よりも0.5〜0.6年遅延していた。良好群では、身長と下顎枝長に有意の相関があり、下顎骨体長に相関が無く、不全群では逆の結果を得た。良好群では下顎枝長、骨体長と骨年齢の相関が高く、不全群にはその傾向を認めなかった。以上より下顎枝発育不全の症例は骨年齢が遅延していることが示唆された。女子では対象の骨年齢評価が困難な例が多く、明瞭な結果を得られなかった。

目的:反対咬合者は要因により骨格型、機能型、中間型に大別される。骨格型とは、上顎複合体劣成長または下顎骨過成長、ないし両者を有するもので、機能型は下顎前方偏位を意味している。しかし骨格型と判断される症例には、下顎過成長というより、幼若的形態の下顎骨も存在する。不正咬合者全体の下顎骨については、過成長、劣成長、非対称成長が考えられるが、この成因は遺伝的なものと、発達期のfunctional matrix不全によるものがあると思われる。このように、反対咬合者の下顎骨は、遺伝的要因による真性の過成長と、咀嚼筋機能低下による成長不全の両者の混在が考えられるが、矯正臨床ではこれらに対して区別した治療は行われていない。本研究は、TW2法による骨年齢測定で全身的な成熟の遅延/過熟傾向を評価し、下顎骨における真性過成長と成長不全を臨床的に診断し、夫々の傾向を有する反対咬合に適切な治療法を確立することを目的としている。資料・方法:本学矯正歯科で管理中の不正咬合患者のうち、成長期にあり顎整形力を適用しなかった女子16名、男子14名(平均年齢11.6y,12.5y)を対象とし、頭部X線規格写真、手部X線写真、身長計測、初経年齢の記録を半年間隔で採取して資料とした。以上の対象を咬合別分類せずに下顎枝長と下顎骨体長の比率より、下顎枝の成長良好群、不全群に分け統計処理した。結果・考察:男子の骨年齢と暦齢の差は、不全群が良好群よりも0.5〜0.6年遅延していた。良好群では、身長と下顎枝長に有意の相関があり、下顎骨体長に相関が無く、不全群では逆の結果を得た。良好群では下顎枝長、骨体長と骨年齢の相関が高く、不全群にはその傾向を認めなかった。以上より下顎枝発育不全の症例は骨年齢が遅延していることが示唆された。女子では対象の骨年齢評価が困難な例が多く、明瞭な結果を得られなかった。