「頑健な」災害警報作成の方策に関する研究

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緊急時には、情報伝達を阻害する要因として、伝達メディアをとりまく自然環境の破壊、災害までの時間的切迫性、さらに情報の受け手の主体的な要因などがあり、情報伝達は多くの面で平常時のそれとは本質的に異なる。本研究は、災害警報伝達を阻害する要因に対して「頑健性」のある災害警報作成の諸方策を探る目的で行われた。本研究は、昨年度のラジオ放送を想定した実験を発展させ、テレビ放送における「頑健」な警報を対象とした。実験が対象とした災害警報のテレビ番組は、東海沖地震警戒宣言が発令されたことを想定して特別に作成されたNHK所内の実験用のビデオである。実験条件としては、テロップ条件(家庭での対処情報についてのテロップ群と交通機関などの機関情報についてのテロップ群、さらにテロップなし群の三水準)、また、頑健性をチェックするための妨害条件(妨害あり群と妨害なし群)を設定し、全体で都合6実験群を構成した。各実験群に27名を割り当てた。被験者は、新宿区在住の20から60歳の女性162名であった。1996年3月1,2日の2日間に実施した。実験結果は、情報伝達率、情報理解率などを従属変数として分析され、実験群の間に明瞭な差がみられ、テレビ放送においても、警報作成の方策により、妨害要因に対して頑健性が高められることが実証された。以上の結果をふまえ、来年度は、既存の災害警報の「頑健性」診断指針と「頑健性」のある災害警報作成のためのガイドラインを作成する予定である。