地理情報システムを用いた、森林の強風害発生臨界風速の再評価

点击翻译按钮获取中文摘要

1991年台風19号の被害が著しかった九州北部地方を例にとり、下記の解析を行った。(1)強風害により倒状した森林の位置の確認倒状した森林の位置および樹種をLANDSAT/TMデータにより分類した。クラスター分析と最尤法を用いることによって、倒状した森林の80%を検出することができたが,材木としての価値を失いながら倒状しなかった森林は判別できなかった。これらの検出が今後の課題であると考えられる。(2)強風害発生時の最大風速の推定いくつかの推定法を用いたが、桑形(1992)による方法により妥当な結果を得た。しかし、スケールが1km以下の地形の影響を評価することができなかった。(3)立地要因の分析本研究では、土壌,地形を立地要因とした。土壌は,国土数値情報地形分類・表層地質・土壌ファイルをそのままメッシュデータに対応させた。被害対象地域の土壌がほぼ同一の土壌であったため,被害発生に関与する土壌要因は特定できなかった。地形は,国土数値情報標高データを加工して得られた様々な地形パラメータによって評価した。地形パラメータとしては,傾斜度,斜面位置が有効であった。(4)ハザードマップ(1)〜(3)によって作成されたメッシュデータから,森林に強風が発生する臨界風速に基づいたハザードマップを作成した。被害が発生しやすい場所は,ほぼ1991年台風19号の被害地とほぼ一致したが,同様な条件を満たしながら,被害を受けなかったと箇所もかなりあるので,今後それらの箇所について調査し,評価していない立地要因の検討が必要と思われる。