パプアニューギニアにおける社会変化と生計維持活動に関する比較研究

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本研究では、近年急激な社会変化を引き起こしているパプアニューギニアの諸社会について、生計維持活動や食物接種にみられる変化と、従来からいとなまれてきたさまざまな技術や制度、習慣との関係を、生態学的、文化人類学的な観点から統計的に比較検討することを大きなねらいとした。そのためにまず、資料の整理、分類のためにパーソナルコンピューターを導入し、研究環境の充実を行った。さらに、資料の分析と同時に、国立民族学博物館や東京大学医学部人類生態学教室を訪れ、急激な社会変化を引き起こしつつある地域を研究対象としている研究者との議論を通じて、研究の枠組みの再検討を行った。今年度のデータ分析は、主としてパプアニューギニア西部州内陸部に住むクボ族を中心に行ったが、興味深いいくつかの知見が得られた。クボ族が、政府並びにキリスト教と接触した結果として引き起こした変化は、1)規模を大きくした定住化集落での生活、2)戦闘状態の終結、3)セヴンスディアドベンティスト派(S. D. A.)の食物規制の受容、の3点にまとめることができる。そして、その影響は食物摂取という、彼らの生存の鍵を握る側面にも及んでいる。数家族からなるロングハウスでの生活から定住集落での生活への変化は、居住地域の人口密度の増大を意味し、より土地集約性の高い食物資源の利用へと移行した。その結果、エネルギー源としてサゴ、バナナから根栽類へと比重が変化した。また、S.D.A.の食物規制の受容は、住民のタンパク質摂取に深刻な影響を与えている。S.D.Aに改宗したものが住民の約半数であった1988年のタンパク質摂取量は34.0g、すなわちFAO/WHOの最低基準とほぼ同じであり、タンパク質摂取がかろうじて最低レベルを確保していたにすぎないことがわかる。ところが、1994年のタンパク質摂取量は24.0Ggであり、FAO/WHOの最低基準を大きく下回り、健康への悪影響が懸念されるようになった。