少産少子化社会における女性の妊娠・出産体験が育児観形成にもたらす影響

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本研究は,女性の妊娠・出産体験の育児期における受けとめと育児観について,妊娠後期から産後3年まで,同一対象に縦断的・質的に調査をおこない,その関連を分析するものである。対象は平成15年度までに研究の趣旨を説明,研究協力を依頼し,同意が得られ同意書を交わした,多胎妊娠をのぞく妊娠35〜40週の初産婦21名であった。その後平成15年度においては,妊娠末期,出産後産褥早期,子どもの1ヶ月健康診査(以下健診とする)後,4ヶ月健診後(産後5〜9ヶ月),10ヶ月健診後(産後11〜15ヶ月)の時点において面接調査をおこなった。平成16年度は子どもの1歳6ヶ月健診後(産後18〜27ヶ月)の時点における調査を実施し,最終年度である平成17年度においては,産後30〜36ヶ月の時点において面接調査を実施した。研究の成果の一部は平成15年度国内2学会にて口頭発表をおこない,平成16年度は国内の2学会で口頭発表を,また地方学会誌1誌において論文発表をおこなった。平成17年度は第20回日本助産学会学術集会において「産後1ヶ月の初産婦における出産体験の受けとめおよび子どもとの生活にまつわる思い」を,第28回山形県母性衛生学会において「不妊治療を受けた女性の出産体験」を口頭発表した。また,山形県母性衛生学会誌第6号において「不妊治療を受けた女性の妊娠体験(第2報)-自然妊娠した女性との比較-」を発表した。これらの報告は調査の一時点における結果であるため,今後分析をすすめ,女性の妊娠・出産体験がその後の育児観形成にもたらす影響を明らかにする。