胎児麻酔を用いた先天性横隔膜ヘルニアに対する治療戦略の確立

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本研究ではヒト胎児横隔膜ヘルニア(CDH)における胎児肺容積の計測を行うことに加え、炎症性サイトカインの動態および病理学的所見と対比・検討することによって(1)PPHN発症に関わる出生前評価指標を確立することおよび(2)胎児麻酔を用いた胎児治療効果を明らかにすることを目的とする。本年度までに当施設で妊娠分娩管理を行ったCDH症例に関して、現行の二次元超音波断層法によるLHR測定に加えてMRIによる肺容積計測・肺/肝信号比測定を全例に施行した。その結果、二次元超音波断層法による肺容積推測法(LHR)の結果からは、LHRが1.4以上の症例においては胎児麻酔を施行しなくても全例、予後良好であることが確認された。その一方で、LHRが1.4以下の症例における検討では染色体異常および他の形態異當を合併した症例が少なからず存在しているため、肺低形成以外の予後規定因子を除外した上で評価せねばならないことから、末だ胎児麻酔が有効であろうと思われるLHRのカットオフ値を正確には設定できていない。現在までの検討からはLHRが0.9から1.0にカットオフ値が設定できると考えている。一方、MRIによる肺容積計測・肺/肝信号比測定からは肺の低信号が肺低形成を示唆する所見であることを確認できた。この件に関しては、放射線科および医療工学科と連携をとりながら継続するにまで至った。炎症性サイトカインの動態追求に関しては、胎児麻酔施行群において炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-6)の出生前後における上昇が胎児麻酔非施行群に比して有意に抑制されることが明らかになった。この結果はケミカルメディエーターの産生低下によって肺血管抵抗の低下が起こり、PPHNの予防および軽症化の一翼を担っていることが明らかになった。