企業における身体活動の取り組みに関する研究

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本研究は企業における身体活動の取り組みを実施する上での阻害・促進要因を解明するとともに企業の健康推進員が行う取り組みによる身体活動への効果検証を行うことを目的とし以下の2つの研究を行った。【研究①】目的：事業所で運動の取り組みを実施するための開始要因を明らかにすることとした。方法：産業保健研究会のメールマガジン登録者へのインターネット調査、および月例会の参加者への質問紙調査を実施した。対象は事業所内で働く産業保健スタッフとし、回答の得られた46事業所分のデータを分析対象とした。調査項目は、運動の取り組みに関わる事業所の開始要因（5点満点で、得点が低いほど該当）、事業所のステージモデル、基本属性とした。解析は、ステージを2群（非開始群：無関心期・関心期群、開始群：準備期・実行期・維持期群）に分け、各開始要因の得点をMann-WhitneyのU検定で比較した。結論：事業所において運動の取り組みを始めるには、場所や産業保健スタッフのマンパワーに対して工夫が必要であることが示唆された。【研究②】目的：企業内の健康推進員が実施した体操教室を紹介したうえで、体操教室に対するプロセス評価、および前後比較デザインによる参加者の肩こり・腰痛への予備的効果検証を行った。方法：4週間にわたり週1回、A社B事業所にて健康推進員が肩こり・腰痛改善のための体操教室を行った。1回以上参加した48名のうち、解析に必要なデータに欠損がない32名（男性25名、女性7名）を分析対象者とした。教室の前後で質問票調査を行い、項目は性別、年齢、生活習慣、体操の実施頻度、肩こり・腰痛の程度、体操教室の感想等とした。自由記述はカテゴリー化を行い、前後比較の解析にはWilcoxonの符号付順位検定を用いた。結論：企業内の健康推進員による体操教室は、参加者の満足感が高く、肩こり・腰痛に有効な取り組みとなる可能性が示唆された。