近代日本におけるＴｈｅ　Ｊａｐａｎ　Ｔｉｍｅｓのメディア論的考察

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本プロジェクトの最終年度に当たる今年度は、これまで重ねてきた日刊英字新聞The Japan Times、(以下『タイムス』)をめぐる調査、成果物を論文としてまとめる作業に主軸を置いた。成果論文では、対外宣伝を志向した『タイムス』も読者の大半は日本人知識層であった事実を踏まえ、日本人経営による英字新聞が近代日本の英語受容に与えた影響という観点で考察を深めた。具体的には、『タイムス』の送り手にとって、対外宣伝の手段と英語教育の目的がどのように結びついていたのか、また学校教育の外に位置する教育メディアがどのような英語文化を形成したのかについて、創刊(1897年)から占領期(～1951年)までの『タイムス』および『英語青年』(1898～2010年)などの派生雑誌をもとに検討した。その結果明らかになったのは、『タイムス』をはじめとした英字新聞が大正期に「時文」(current English)という知を提唱し、やがて時局化とともに「時事英語」へと変容していくプロセスである。それは当時の英語教育界における「英文学」権威への抵抗であり、国家の要請する「日本人として英語を使う」ことに理念的整合性と具体的手段を与えることにもつながった。英字新聞が牽引した「現代の英語」と安いう知は、1938年創刊の岩波新書が掲げた「現代人の現代の教養」とも相似する。したがって、英語学習メディアの主流が活字から視聴覚へと移行するに伴い、current Englishにおける「現代の教養」としての側面もまた大きく変容していくのであった。本研究の意義は、メディア分析から英語文化を捉えることで、先行研究における「教養か実用か」という二項対立の英語教育目的論争に対し、「古典か時文か」という新しい視点を提供したことにあるだろう。上記の成果は、京都大学教育学研究科に学位請求論文として提出し、受理された。また、成果の一部を国際学会AMIC (Asian Media Information and Communication Centre)で発表した。国際学会で得た知見は本研究を出版化する作業に反映させる予定である。