言語学の知見に基づいた日本語の言語障害の研究

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本研究の目的は、言語学の知見をふまえ、日本語の言語障害の言語知識や処理の問題を吃音を中心に検討することである。筆者は、これまでの学齢期の吃音のある子どもを対象とした研究から、日本語においては、1）核母音から後続する分節素への移行に困難さがある、2) 吃音頻度に有意に影響を及ぼすのは語頭音節における移行のみである、という仮説を提案してきた(Matsumoto-Shimamori, Ito, Fukuda, & Fukuda, 2011; Matsumoto-Shimamori & Ito, 2013; 島守・伊藤, 2009, 2010)。これまでの研究は吃音のある子どもの言語知識・言語処理の中でも音韻的側面に視点を当てたものであり、統語的側面については検討していない。そこで、昨年度の研究では、語頭音節の核母音からの移行の困難さが統語的要因の影響を受けるかどうかについて検討した。その結果、統語的要因は語頭音節の核母音からの移行の困難さには影響しないことが明らかになった。この研究結果を2013 American Speech-Language-Hearing Association (ASHA) Conventionで発表した。その後、平成25年12月1日より出産・育児に係るPD採用の中断期間に入った。最終年度である今年度は、出産・育児に係るPD採用の中断期間を経て、平成27年2月1日より研究を再開した。研究再開後の2か月間で、これまでの研究のまとめとして、上述の2013 ASHA Conventionで発表した内容を論文化した。また、非吃音幼児を対象とした研究から、非吃音幼児が発話の非流暢性を示し始める2歳前後は、統語的側面が著しく発達する時期であるのみならず、形態的側面の発達も著しい時期であることが明らかになった。この研究結果を、平成26年6月に行われた15th International Clinical Phonetics and Linguistics Association Conferenceで共同研究者が発表した。