「新しい労働運動」における社会的連帯の可能性－多国籍労組Ｇユニオンを事例として

2013年4月からは3月に実施したユニオンの組合員を対象とした第2回質問紙調査(配布数 : 346票、回収票 : 123票)(以下「2013年調査」)から得られた定量的データをもとにした分析をおこなった。本年度は採用期間の最終年度であったため、2013年調査の分析を終えた段階で研究課題に必要な調査をほとんど終えたことになり、過去2年間の調査・分析結果と合わせて研究のまとめをおこなう段階に進んだ。5月から6月にかけては『労働社会学研究』第14号に掲載が決定した「何が個人加盟ユニオンの組織存続を可能にするのか―GUのA支部における動員戦略に着目して」と題する論文、さらに『東海社会学会年報』に掲載が決定した「個人加盟ユニオンにおける組合員のキャンペーン参加とその規定要因」と題する論文の最終稿を完成させた。7月からは、調査対象への参与観察を続けて補足的なデータを収集することと並行して、本研究全体をまとめるために分析枠組みや本研究の位置づけなどについて理論的にも再度検討をおこない、博士論文の執筆をとおして本研究の成果をまとめ始めた。10月には論文の構想を受け入れ研究機関にて報告し、審査を受けた。こうしたプロセスを経て本研究の集大成として暫定的にまとめたものは、2014年1月に開催された立命館大学の生存学研究センターが主催する公開シンポジウム「プロジェクトA-1生存の現代史「労働/生存外国人労働者をめぐる運動と/の連帯」」において、「「周辺」労働者としての外国人による社会的連帯はいかに可能か―多国籍ユニオニズムにおける動員戦略モデルの解明」のタイトルで報告をおこなった。年度末まではフロアからいただいたコメントをもとに、さらに論文の検討を進めてきた。こうした理論的な再検討の結果については、3月には、7月に横浜で開催予定のEast Asian Junior Sociologists Forumにて報告申し込みが受理された。

2013年4月からは3月に実施したユニオンの組合員を対象とした第2回質問紙調査(配布数 : 346票、回収票 : 123票)(以下「2013年調査」)から得られた定量的データをもとにした分析をおこなった。本年度は採用期間の最終年度であったため、2013年調査の分析を終えた段階で研究課題に必要な調査をほとんど終えたことになり、過去2年間の調査・分析結果と合わせて研究のまとめをおこなう段階に進んだ。5月から6月にかけては『労働社会学研究』第14号に掲載が決定した「何が個人加盟ユニオンの組織存続を可能にするのか―GUのA支部における動員戦略に着目して」と題する論文、さらに『東海社会学会年報』に掲載が決定した「個人加盟ユニオンにおける組合員のキャンペーン参加とその規定要因」と題する論文の最終稿を完成させた。7月からは、調査対象への参与観察を続けて補足的なデータを収集することと並行して、本研究全体をまとめるために分析枠組みや本研究の位置づけなどについて理論的にも再度検討をおこない、博士論文の執筆をとおして本研究の成果をまとめ始めた。10月には論文の構想を受け入れ研究機関にて報告し、審査を受けた。こうしたプロセスを経て本研究の集大成として暫定的にまとめたものは、2014年1月に開催された立命館大学の生存学研究センターが主催する公開シンポジウム「プロジェクトA-1生存の現代史「労働/生存外国人労働者をめぐる運動と/の連帯」」において、「「周辺」労働者としての外国人による社会的連帯はいかに可能か―多国籍ユニオニズムにおける動員戦略モデルの解明」のタイトルで報告をおこなった。年度末まではフロアからいただいたコメントをもとに、さらに論文の検討を進めてきた。こうした理論的な再検討の結果については、3月には、7月に横浜で開催予定のEast Asian Junior Sociologists Forumにて報告申し込みが受理された。