Effect of improving physical function on activities of daily living

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本研究は「身体機能向上が生活活動量へ及ぼす影響 -オンデマンド移動活動量プログラムの開発 -」であり、要支援・要介護・介護予防対象者に提供される深部体幹筋活性化エクササイズで得られる身体機能向上効果が、在宅生活において移動活動量の増加として認められるか否かについて検討し、機能向上変化に応じたオンデマンドプログラムを開発するものである。先行研究で開発した深部体幹筋活性化を誘発するエクササイズを介護予防群に週1回実施した結果、 深部体幹筋である腹横筋の持続的収縮運動を促通することに成功した。また姿勢変換の伴うTUGにおいても有意にスピードの向上が認められ、施設サービスで得 られた機能向上効果が、生活における移動活動量の向上につながる可能性が示唆された。しかし身体機能向上が日常生活における移動活動量にどのように反映さ れているかは明らかになっておらず、本研究では移動活動量を継続的に測定し、移動活動量変化と機能向上変化過程の分析から、介護度との整合性、活動量からの予後予測、身体機能に応じた個別移動活動量プログラムを開発することを進めた。自治体主催の介護予防事業参加者にウェアラブル端末を配布し、日常生活活動量と深部体幹筋活性化との関連性を検討したが、背景にあったCOVID-19の感染拡大が生活様式に変化があり、有意な結果は見いだせなかった。しかし若年とは異なり、転倒事象が急激に増加する70歳以上の高齢者については姿勢指導だけでは深部体幹筋の活性化は不十分であるという結果が示されたことから、サスペンション機器を使用した低負荷を加えることにより有用性を見いだすことができた。また自然座位と深部体幹筋活性化ポジションの間で20％以上の深部体幹筋厚増加を示す対象者は、上肢における視覚運動反応時間の短縮が認められた。この反応はバランスを崩した際に身体を保護する可能性を秘めている。