焼物産地の地域創造性を高めるハブとしての窯業組合の役割：日本六古窯の比較考察から

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本研究では、研究題目の通り、鎌倉時代より焼物の生産が続く窯業都市群である“日本六古窯”とそれら地域の焼物組合を中心に調査を行ってきた。本年度当初より、昨年度に引き続き文献調査及び各産地の現地調査を行った。それに基づき調査計画を立て、週末や夏季、春季休暇期間などを用いて各産地のフィールドワークを行った。本年度の実地調査では、まずは主に日本六古窯のうち、生産品の傾向と窯業従事者の形態の傾向から分類したモデルのうち、主に一品ものの生産を行い、かつ個人での協働を行っている産地の代表的モデルである備前と、量産ものの生産を行っている“業”の代表的産地である瀬戸、個人での生産の傾向の強い常滑を中心に、フィールドワークを行った。その際、補足調査として美濃に関しても調査している。今回の調査では、基本的な視点として、昨年度に引き続きコロナ禍における産地の現状及びアフターコロナを見据えた実践、また、新たに浮上したサブテーマとして、各産地における継承者の育成に関して聞き取りやアンケート中心に調査を行った。 対象は、各産地の焼物組合及び組合員、作家、窯元（今回、人間国宝の作家にも話を聞くことができた）などである。結果、特に意義深い結果は、丹波篠山では焼物組合や若手作家グループが中心となってコロナ禍における諸対策やプロモーション、若手育成までを行っており、フェーズごとの成長モデルが明らかとなったことである。また、かつて“業”に対する“藝”の産地の代表格であった備前も、組合の管理する“土”そのものが減少していることに加え、設備に関する初期投資や師匠の選定など、若手作家の新規参入の障壁が極めて高い現状が明らかとなった。今回得られた研究成果を、22年9月に行われた日本計画行政学会第45回全国大会及び、23年3月刊行の大和大学社会学部紀要論文、龍谷大学LORCにて発行の叢書...等で、研究成果を公表した。