健康経営とワークライフバランスの両立に関する実証的検討－在宅勤務の視点から－

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本年度は、在宅勤務が変化する状況下で、ストレス削減とワークライフバランスを両立する方法を検討すべく、測定尺度の検討を行った。在宅勤務の日数を比較対象とする変数と置き、家族と仕事の間のコンフリクトであるワークファミリーコンフリクトとストレス反応との関連を検討すべく、それぞれの測定尺度を検討した。日本におけるストレス研究においては、新職業性ストレス簡易調査票が推進されつつある。この内容をもとに検討を行うことが妥当であると考えられる。この調査票は仕事の負担と仕事の資源が、それぞれ、心身の健康や職場の一体感、従業員のワークエンゲージメントに影響を与え、最終的に、従業員の満足やイノベーションといった成果に結びつくという内容である。この内容を、ワークライフバランスにも拡張して運用することを考えている。具体的には、仕事の負担には、仕事の量・質の負担と、対人的な負担に関わる役割葛藤と感情的負担を、仕事の資源には、仕事そのものの要因である仕事の自律性と役割明確性、対人関係からの支援であるソーシャルサポートを、また、WLBとの関連では、ワークファミリーコンフリクトをモデル内に組み入れる。健康経営については、新職業性ストレス簡易調査票の中の職務の遂行と創造性の発揮を組み入れることで、ストレス関連の変数と、健康経営の関係を組み入れる。以上の内容を検討した上で、在宅勤務状況との関連を検討したい。また、日本においては、コロナ禍収束の気配が見えることもあり、コロナ禍後の調査に入れる環境も整いつつある。コロナ禍中の予備調査結果からは、在宅勤務状況が直接ストレスや成果に影響があるとは言えなかったものの、自律性や上司のソーシャルサポートに関連することによって、ストレスを削減し、成果を増大させる効果があることが分かった。今後もこの検討を行ってゆきたい。