地域在住の自立高齢者の低栄養の実態と関連要因～食意識・食行動に着目して～

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高齢者の低栄養状態はADLやQOLを低下させることから、その早期把握と適切な栄養介入が重要である。しかし、市町村の介護予防事業では、低栄養該当者が極端に少ないため、栄養改善プログラムの取組は少なく、高齢者自身も、市町村関係者にもその重要性が十分認知されていない。一方、入院や入所時にすでに低栄養状態の高齢者は多い。本研究では自立高齢者の中に存在する低栄養予備群の実態を明らかにするとともに、その要因について高齢者自身の食意識と食行動に着目して明らかにすることである。本研究により、自立高齢者の中で早期介入対象者を明確化し、低栄養リスクを予防するための教育的介入方法の開発に繋がる情報が入手でき、市町村の高齢者の栄養政策への提言に資する。本研究は新潟県Ｉ町（人口4,500人、高齢化率44％、農山漁村）における地域在住の自立高齢者（要介護認定者除く）約1,400人を対象とした悉皆調査である。Ｉ町の集団健診会場においてMNA@-SFの項目を問診にて確認し、事前に郵送した自記式質問紙調査を回収する（横断研究）。2022年度（1年次）はフォーカス・グループ・インタビュー（以下、FGIという）の手法を用いて、食意識や食行動、リテラシーに着目した質的分析を行い、自立高齢者が低栄養に陥る要因を抽出し、そこから抽出された項目を用いて自記式質問紙調査票を作成することを計画した。しかし、コロナ禍により直接高齢者を対象にFGIの実施は困難となり見送ることとなったが、Ｉ町との連絡調整、文献検索などを通じて、FGI実施に向けての準備は進めてきた。現在の進捗状況については、倫理審査（研究課題名：FGIによる自立高齢者の低栄養に陥る要因の検討）は2023年5月に承認済みであり、今年度は計画どおりFGIを実施し、2024年度の悉皆調査に用いる質問紙調査表を完成させる予定である。