妊産婦への遠隔心理支援とサービスギャップに関する基礎的研究

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周産期という独自の発達段階を想定したアクセスしやすい心理面接手法の開発と、効果的な心理支援介入に向けたサービスギャップの解明のため、本研究では、遠隔心理相談支援の現状と課題分析（研究１）、妊産婦の遠隔心理相談ニーズと援助要請行動の要因分析（研究２）、遠隔心理相談の促進/抑制に関する探索的検討（研究３）を目的としている。本年度は、妊産婦の援助要請行動と遠隔心理相談のニーズを明らかにするため、研究２①援助要請行動研究の現状と課題分析（文献研究）と②妊婦のwebアンケート実態調査の立案・実施、研究１に関する専門家へのwebアンケート調査内容の立案、準備を行った。具体的には、研究２①では、学生相談領域やメンタルヘルス領域で多くの知見が積み上げられてきていること、今後の課題として周産期といった発達段階に即した理論・介入方法の開発の必要性と、方法論的課題の大きい援助要請「行動」の測定の重要性を挙げた。①をもとに②妊娠中と産後に継時的に実施できる調査として、22週～36週までの妊婦1545名を対象としたwebアンケート実態調査（妊娠中）を2023年３月に実施した。インターネットの掲示板など「非対面」での専門家への相談225名（14.6％）、いのちの電話や妊娠SOSなど「電話」での専門家への相談176名（11.4％）が分かった。妊娠前と妊娠中の行動の変化として、人に頼ったり相談するといった行動が「多くなった」「やや多くなった」44.7％、「変化していない」51.0％、「やや少なくなった」「少なくなった」4.3％であった。心理専門家へのスティグマ、過去の専門家への相談経験の満足度、遠隔心理支援に関する自由記述、といったその他の項目との関連については現在分析をすすめている。また、研究１の専門職へのwebアンケート調査項目に関する検討を行い、すでに大学の倫理委員会審査を経ている。