The impact of COVID-19 outbreak on drug adherence, persistence and patient outcomes

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今年度は、福岡県下の後期高齢者のレセプトデータを用い、降圧薬、糖尿病薬、向精神薬、脂質異常症治療薬の全体および薬効別に、一回目の緊急事態宣言が発出された2020年のそれぞれの薬剤の処方数および処方者数を月ごとに集計し、2019年の月次推移を対照としたITS分析を実施した。ITS分析の介入期間は、一回目の緊急事態宣言の期間が2020年4月7日～2020年5月14日であったため、2020年4月から2020年6月とした。その結果、降圧薬、糖尿病薬、抗精神病薬、脂質異常症治療薬の全てで緊急事態宣言の期間（介入期間）において、2019年に比べて、2020年の方が有意に処方数が減少していた。特に降圧薬において、その減少率は大きく、向精神薬は減少率が最も小さかった。また、薬効分類別にみると、降圧薬では、ARB、糖尿病薬では、DPP4阻害薬、向精神薬では睡眠・鎮静剤、脂質異常症治療薬では、HMG-CoA還元酵素阻害薬は処方数も多く、減少率も大きくなっていた。また、介入期間終了後は、降圧薬、向精神薬、脂質異常症治療薬では、処方数は減少したまま推移していた。介入期間終了後に減少率が大きかった降圧薬、向精神薬、脂質異常症治療薬は、減少率同様、ARB、DPP4阻害薬、HMG-CoA還元酵素阻害薬であった。一方で、糖尿病薬は、処方数が介入期間前程度まで戻っている薬剤が多かったなか、インスリンの処方数は減少したままとなっていた。今後は、まず、個人単位で追跡し、2019年と緊急事態宣言の期間を含む2020年の4月～6月末までの3ヶ月および4月～9月末までの6ヶ月間の服薬遵守および薬物治療の中断割合を算出し、緊急事態宣言が服薬状況に影響を与えたかどうかを検討する。