ケーススタディによる看護分野における国際協力活動に必要な基本的ファクターの研究

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1.本研究の対象者は、国際協力事業団の協力を得て、青年海外協力隊に参加している平成9年度2次隊(平成9年12月赴任)から平成10年度1次隊(平成10年度7月赴任)までの保健婦隊員16名である。研究対象者の派遣地域別人数は、アジア・中近東地域5名、アフリカ地域7名、中南米地域4名である。派遣前には、対象者全員に研究者が面接調査を行い、対象者の背景についての基礎データを得ている。2.対象者が任地へ派遣後は、質問紙を4〜5ヶ月ごとに送付し返答を得ている。一部質問紙が届かなかったり、返送されなかったことがあったが、概ね順調に返答を得ている。調査内容は、活動中期〜後半期における具体的なアクションプランの計画・実施・評価という国際協力活動の保健看護過程に焦点をあている。3.平成11年12月下旬に、平成9年度2次隊の3名が帰国し、2名は面接調査を行った。1名は帰国後面接を行い、1名は帰路変更途中に、研究協力者がタイで面接した。残りの1名については、日程調整が困難になったため、郵送による調査とし、返答を得ている。帰国時の調査では、活動の評価、対象者にとっての活動の意味や今後の展望などとした。4.平成9年度3次隊は、3月下旬から4月に帰国予定であり、帰国後の面接を予定している。2名の任期延長が決定しているため、引き続き調査する。また、平成10年度1次隊の帰国予定が平成12年7月頃になり、郵送による質問紙調査を次年度も引き続き継続する。5.看護職が国際協力活動を行うにあたって、初期における生じやすい困難さや対処について分析中であり、今後さらに縦断的あるいは、横断的に分析を行う予定である。