職業性ストレス軽減を目的とした妊婦用職務調整ツールの開発

本研究の目的は、妊婦に対し身体・職務状況の可視化及び行動案の提示を通じて職務調整を促すモバイルアプリケーション（以下、職務調整ツール）を開発し、その実施可能性と有効性（職業性ストレスの軽減効果）を検証することであった。調査および分析はおおむね順調に進行した。約70名の妊婦に約半年間職務調整ツールを使用してもらった。実施可能性検証にあたっては、縦断的観察研究を実施し、実施可能性評価のため質問紙調査およびインタビュー調査を行った。評価指標としていた、脱落率・受容性において、先行研究（妊婦に対するモバイルアプリケーション介入）と同水準の結果であり、有害事象の発生も認めなかったことから、ツールが一定の実施可能性を備えることが確認された。一方、経産婦において使用間隔が長いことなど、使用におけるモチベーションが保ちにくい集団の特徴も明らかとなった。有効性検証にあたっては、前後比較試験を実施した。その結果、介入前と比較し、介入後の職業性ストレス反応に有意な低下が認められることが明らかとなった。また、有効性に関連する要因を検討したところ、年齢、妊娠リスクスコア、従業員規模といった職務の調整のしやすさを反映すると考えられる因子が関連していたことが明らかとなった。就労妊婦の職務調整を支援する介入は国内外をみても少ないため、その実施可能性が明らかとなった知見は貴重なデータと言える。今後は成果に基づくツールの改善および対象群との比較を含む研究に展開することで、より社会的意義の大きい成果につながることが期待される。

本研究の目的は、妊婦に対し身体・職務状況の可視化及び行動案の提示を通じて職務調整を促すモバイルアプリケーション（以下、職務調整ツール）を開発し、その実施可能性と有効性（職業性ストレスの軽減効果）を検証することであった。調査および分析はおおむね順調に進行した。約70名の妊婦に約半年間職務調整ツールを使用してもらった。実施可能性検証にあたっては、縦断的観察研究を実施し、実施可能性評価のため質問紙調査およびインタビュー調査を行った。評価指標としていた、脱落率・受容性において、先行研究（妊婦に対するモバイルアプリケーション介入）と同水準の結果であり、有害事象の発生も認めなかったことから、ツールが一定の実施可能性を備えることが確認された。一方、経産婦において使用間隔が長いことなど、使用におけるモチベーションが保ちにくい集団の特徴も明らかとなった。有効性検証にあたっては、前後比較試験を実施した。その結果、介入前と比較し、介入後の職業性ストレス反応に有意な低下が認められることが明らかとなった。また、有効性に関連する要因を検討したところ、年齢、妊娠リスクスコア、従業員規模といった職務の調整のしやすさを反映すると考えられる因子が関連していたことが明らかとなった。就労妊婦の職務調整を支援する介入は国内外をみても少ないため、その実施可能性が明らかとなった知見は貴重なデータと言える。今後は成果に基づくツールの改善および対象群との比較を含む研究に展開することで、より社会的意義の大きい成果につながることが期待される。