超高齢社会における総合型地域スポーツクラブの活動継続のあり方に関する実証的研究

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本研究の目的は、先行事例である垂水区団地スポーツ協会との往還分析を通じて、超高齢社会における総合型地域スポーツクラブ（以下、総合型クラブ）の活動継続のあり方を実証的に明らかにすることである。2022年度は、秋田県内の総合型クラブの実態を把握するため、県内クラブを対象とした調査を実施した。当初は全クラブへの質問紙調査を予定していたが、秋田県スポーツ科学センターがすでに実施した調査データを活用しつつ、9クラブ（県北：4、県央：3、県南：2）を対象としたインタビュー調査および参与観察を行うこととした。調査により、以下のことが明らかになった。第一に、全国と秋田県の調査データの比較から、秋田県の総合型クラブは全国に比べて会員規模と予算規模の小さいクラブが多かった。2012年と2021年を比較すると、会員数の減少率は88.7％となっていた。また、相対的に大きいクラブの減少率が90％程度であるのに対して、会員数が「1～100人」の小さいクラブのそれが75.2％と減少の幅が大きくなっていた。第二に、インタビュー調査および参与観察から、各クラブは会員の減少や高齢化等を理由として会の継続に困難を抱えているところが多くあることが確認できた。とりわけ、会員数が100人以下のクラブでは会員数の減少傾向が著しく、日々の活動内容よりも活動を「維持・発展」させていくことに頭を悩ませていた。「クラブ育成率100％」をめざして、行政等からの依頼を受けて県内各地に小さなクラブが育成された。各クラブはtotoによる「創設支援」や「自立支援」等の助成を受け、各地で精力的に活動を展開してきたが、人口減少や高齢化に対処するための「自走化」を図ることは困難で、行政の支援があるクラブをのぞいては活動を縮小せざるを得ない状況にあることが明らかになった。