Establishment of preventive methods for physical function decline in children through a collaborative approach between academia and government

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究では小児の身体機能低下に対する予防的介入方法の確立を目的としており、これまでに集積されたデーターから、9-12歳の高学年児童における運動習慣と身体機能との関連性について検討した。児童運動器健診に参加したクラブ活動に参加する時期の9～12歳の小学校児童239名を対象とし運動習慣の有無によって、2群の群間比較、ロジスティック回帰分析を実施した。運動習慣の定義は、厚生労働省が定めている「1回30分以上の運動を1週間に2回以上実施しており、それが1年間以上継続している」とし、学校の体育の授業は含めないことを条件とした。評価指標は、四肢骨格筋量Skeletal Muscle mass Index (SMI)、握力、立ち幅跳び、片脚立位時間、歩行の質を評価するGait Deviation Index (GDI)を用いた。239人の児童のうち、178人 (75.5%)が運動習慣を持っており、運動習慣がない児童は、ある児童と比べて、下肢骨格筋量が有意に低く (p<0.01)、立ち幅跳びの距離が有意に短い結果となった(p<0.01)。また、9～15歳の40名の子どもを対象に、新型コロナウイルス流行前と流行期間の2回に分けて、運動器健診に参加してもらい、動作時バランス能力、片脚立位時間、下肢筋力テスト、歩行速度、体脂肪率、身体活動時間、動画視聴時間、睡眠時間、１週間の食事回数、健康と生活の質に関するアンケートを調査した所、子どもの動作時バランス能力が有意に低下していた(p<0.01)。今年度の横断解析において運動不足により下肢の骨格筋量や動作時のバランスの力が低下しやすいことが確認できた。