地域包括ケアシステムにおけるフットケアの有効性と普及に関する研究

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高齢者が要介護状態に陥る原因の１つに転倒・骨折がある。高齢者の転倒を予防し、いつまでも地域で自分らしい暮らしを維持するためには歩行能力の維持が不可欠と考える。地域包括ケアシステムでは、地域のインフォーマルサービスを含む多様な社会資源を活用し高齢者の尊厳を守り、暮らしを支援する土壌を育むことと、高齢者自身が自ら進んで介護予防への意識を有することが望まれる。今年度は、地域包括支援センター2カ所より、地域在住高齢者であり認知症状がなく自立しているにもかかわらず、足爪を整えることが不十分であると感じ転倒不安を有する調査対象者の紹介を得た。70～90歳の男女12名には、家族および地域包括支援センター職員の立ち合いの上で説明し同意書を作成した後、調査を実施した。2ヶ月ごとに1回フットケア施術（足爪のケア、足裏角質ケア、踵のケア、適正靴の紹介等）を提供した。現在、3回目のケア提供が済んでいる。ケア提供前後の足部機能を測定し、写真記録も作成している。定期的なフットケア提供により、足部の健康は維持できていることが把握できた。フットケア施術者の訪問に期待するが、自らの行動である自助への意識が高まっているかは疑問である。調査対象者のうち2名は冬季に健康状態や心身機能の悪化が見られたため、対象者から除外せざるを得なかった。地域包括支援センターを対象とした質問紙調査によれば、フレイル予防の取り組みは積極的に実施されているも、その内容は運動に集中しておりフットケアの実施はわずかであった。職員のフットケアへの興味関心は高いが、実施につながらない要因を明確にしていく必要がある。