看護・介護従事者の腰痛に対する個別最適化プログラムと協働的プログラムの開発

本研究は老人介護保健施設など35施設による多施設共同研究とし、介護職員1214人を対象とした。すべての対象に腰痛の有無、慢性腰痛の有無を調査した。さらに、腰痛者には腰痛の程度(NRS)、中枢性感作（CSI-9）、痛みに対する自己効力感（PSEQ）、痛みの破局的思考（PCS）および労働要因として介助量、介助頻度、介助におけるボディメカニクスの理解、介助環境について調査した。統計学的解析として、腰痛の有無と慢性腰痛の有無の性差についてカイ二乗検定および残差分析を用いた。さらに、同様の解析方法にて、性別と年代（18－39歳、40－59歳、60歳以上）を組み合わせた群間比較を行った。腰痛者のNRS、CSI-9、PSE、PCSは、性別と年代を2要因とした分散分析後、事後検定を行った。また、腰痛者の労働要因の比較はカイ二乗検定および残差分析を用いた。有効回答数は936人（平均年齢43.5±12.9歳）、回収率が77.1％であった。性別と年代を組み合わせた群間比較の結果、腰痛の有訴率は18-39歳の男性（56.0％）で低く、40-59歳の女性（75.2％）で高かった。慢性腰痛の有訴率は18-39歳の男性（33.1％）で低く、40-59歳の男性（53.6％）で高かった。腰痛者のみの検討（648名）では、PSEQのみ交互作用が認められ、18-39歳では男性に比べて女性で低く、一方40-59歳では女性に比べて男性が低かった。残差分析の結果、介助量は60歳以上の男性と女性で少なく、18-39歳と40-59歳の男性で多かった。介助頻度は40-59歳と60歳以上の女性で少なく、18-39歳の男性で多かった。腰痛者のみの解析結果から男性への介助量の集中と自己効力感の低下が認められ、40-59歳の男性における慢性腰痛の一因である可能性が示唆された。

本研究は老人介護保健施設など35施設による多施設共同研究とし、介護職員1214人を対象とした。すべての対象に腰痛の有無、慢性腰痛の有無を調査した。さらに、腰痛者には腰痛の程度(NRS)、中枢性感作（CSI-9）、痛みに対する自己効力感（PSEQ）、痛みの破局的思考（PCS）および労働要因として介助量、介助頻度、介助におけるボディメカニクスの理解、介助環境について調査した。統計学的解析として、腰痛の有無と慢性腰痛の有無の性差についてカイ二乗検定および残差分析を用いた。さらに、同様の解析方法にて、性別と年代（18－39歳、40－59歳、60歳以上）を組み合わせた群間比較を行った。腰痛者のNRS、CSI-9、PSE、PCSは、性別と年代を2要因とした分散分析後、事後検定を行った。また、腰痛者の労働要因の比較はカイ二乗検定および残差分析を用いた。有効回答数は936人（平均年齢43.5±12.9歳）、回収率が77.1％であった。性別と年代を組み合わせた群間比較の結果、腰痛の有訴率は18-39歳の男性（56.0％）で低く、40-59歳の女性（75.2％）で高かった。慢性腰痛の有訴率は18-39歳の男性（33.1％）で低く、40-59歳の男性（53.6％）で高かった。腰痛者のみの検討（648名）では、PSEQのみ交互作用が認められ、18-39歳では男性に比べて女性で低く、一方40-59歳では女性に比べて男性が低かった。残差分析の結果、介助量は60歳以上の男性と女性で少なく、18-39歳と40-59歳の男性で多かった。介助頻度は40-59歳と60歳以上の女性で少なく、18-39歳の男性で多かった。腰痛者のみの解析結果から男性への介助量の集中と自己効力感の低下が認められ、40-59歳の男性における慢性腰痛の一因である可能性が示唆された。