Cross-Border Learning Environment Design for Japanese Language Education Based on the High Flex Model

2022年度は、初年度に実施した調査結果（文献調査、聞き取り調査、実地調査）の分析を進めながら研究成果の報告・発信を中心に研究活動を展開した。分析の枠組みとして援用したのはエンゲストロームの活動理論における主体／対象／コミュニティーの側面である。まず、〈主体〉への考察結果は、日本教育工学会2022年秋季全国大会（第41回）で報告した（尹・藤本2022）。この結果から、本研究課題がめざす「ハイフレックス・モデルに基づく新しい教育実践パラダイムの開発」に資する多くの知見が得られた。一方、異なる〈主体〉へのさらなる調査・分析が必要である点も明らかになった。次に〈対象〉については、主に二つの研究活動を実施した。（1）ハイフレックス授業モデルのなかで多くの制約・限界があると認識されやすい「非同期型学習場面」に焦点をあて、学び手の学習過程と学習成果のデータを定量的に分析した。研究成果は、e-Learning教育学会第21回研究大会で報告している（尹2023）。（2）本研究課題がめざしている「汎用的でかつ持続可能なICT活用の日本語教育モデルの実装」を検討するため、新たな体制での共同研究を開始した。ここでの議論を踏まえ、日本語教育学会2022年度秋季大会においてパネルディスカッションを実施した（高橋・保坂・藤本・尹2022）。他に、大学日本語教員養成課程研究協議会の2022年度秋季大会シンポジウムにおいても話題提供を行った。最後に〈コミュニティー〉の部分に関する調査結果は、教師を対象とした越境的学習環境デザインを実践研究（尹・小川・寺田2022）としてまとめ、韓国日語教育学会第41回学術大会で報告した。さらに、関連する理論考察の一部成果は、分担執筆者として担当した書籍において「オンライン日本語教育を担う人材育成」（尹2022）の論考の一部として紹介している。

2022年度は、初年度に実施した調査結果（文献調査、聞き取り調査、実地調査）の分析を進めながら研究成果の報告・発信を中心に研究活動を展開した。分析の枠組みとして援用したのはエンゲストロームの活動理論における主体／対象／コミュニティーの側面である。まず、〈主体〉への考察結果は、日本教育工学会2022年秋季全国大会（第41回）で報告した（尹・藤本2022）。この結果から、本研究課題がめざす「ハイフレックス・モデルに基づく新しい教育実践パラダイムの開発」に資する多くの知見が得られた。一方、異なる〈主体〉へのさらなる調査・分析が必要である点も明らかになった。次に〈対象〉については、主に二つの研究活動を実施した。（1）ハイフレックス授業モデルのなかで多くの制約・限界があると認識されやすい「非同期型学習場面」に焦点をあて、学び手の学習過程と学習成果のデータを定量的に分析した。研究成果は、e-Learning教育学会第21回研究大会で報告している（尹2023）。（2）本研究課題がめざしている「汎用的でかつ持続可能なICT活用の日本語教育モデルの実装」を検討するため、新たな体制での共同研究を開始した。ここでの議論を踏まえ、日本語教育学会2022年度秋季大会においてパネルディスカッションを実施した（高橋・保坂・藤本・尹2022）。他に、大学日本語教員養成課程研究協議会の2022年度秋季大会シンポジウムにおいても話題提供を行った。最後に〈コミュニティー〉の部分に関する調査結果は、教師を対象とした越境的学習環境デザインを実践研究（尹・小川・寺田2022）としてまとめ、韓国日語教育学会第41回学術大会で報告した。さらに、関連する理論考察の一部成果は、分担執筆者として担当した書籍において「オンライン日本語教育を担う人材育成」（尹2022）の論考の一部として紹介している。