Employment and wage gap between male and female highly educated employees

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研究成果として４点挙げる。新卒女子学生の採用比率に関する決定要因を高学歴者、総合職に分けて分析し、女性の勤続年数が長く、海外勤務者比率が高いほど、女子の採用比率が抑制されている。このエビデンスは、企業内の性別職務分離によりもたらされている可能性がある。また、企業業績と女性従業員比率の相関を通じて女子採用比率が高まる。次に、高学歴者の水平および垂直の学歴ミスマッチが賃金格差に与える影響を分析し、男女ともに垂直のミスマッチがより賃金を低下させ、賃金ペナルティは学士取得者に生じており、女性の水平のミスマッチが男性より大きい。また、女性の多胎児の出産に着目した賃金格差についてパネル分析により、一部の分析結果は多胎児の出産が女性賃金を低下させることを示すが、頑強なものではない。また、男性にはペナルティが確認できない。さらに、就職氷河期世代の雇用と賃金について男女ともに大卒者で賃金は低く抑えられている可能性を提示している。研究実施計画であるパネルデータを使用した男女間賃金格差の検証については、研究支援者の雇用によりパネルデータの加工に着手した。想定している分析手法は家庭内のライフイベントと夫婦の賃金、昇進の関連を検証するものであり、異質性をDID法に近い形でコントロールするものである。さらに、女性活躍推進法施行後の男女間賃金格差の動向について今年度の学会にて報告予定である。本研究では女性の賃金に与える負の効果として、健康との関連に着目した研究にも着手している。具体的には、国民生活基礎調査匿名データを使用した夫婦の学歴の組み合わせによるクロスオーバー効果を検証、さらに近年増加している女性のがんサバイバーの就労問題、女性管理職の健康と仕事の質について、分析の枠組みを決め、試験的な調査を終え、一部は学会報告済みである。以上により、本研究計画は当初の計画以上に進捗していると報告できる。