International Comparative Research on the Determinants of Professional Activities Hours of Academic Professions

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当該年度では、世界の20カ国の大学教授職を対象として実施したアンケート調査によって収集した42,401名のデータを使用して、専門的活動時間数(教育活動時間数，研究活動時間数、管理運営時間数など)が研究成果量とどのように関係しているかを多変量解析を用いて分析した。上記データの中で、日本の大学教授職を対象とした2,014名のデータを使用し分析した結果、教育活動時間数は研究成果量とマイナスの関係に有り、研究活動時間数は研究成果量とプラスの関係にあることが明らかになった。全専門的活動時間数に対する研究活動時間比率を年代別に計算し、そのデータを用いて20カ国を分類したところ、4グループに分類された。第1グループは，20・30歳代、40歳代、50歳代と年代が上がるにつれて研究活動時間比率が上昇する国々で、マレーシアなどがそうである。第4グループは、その逆で、年代が若い大学教授職ほど研究活動活動時間比率が多くなっている国々で、日本はこのグループに入っている。第2，第3グループも年代が若い大学教授職ほど研究活動時間比率が多くなっているが、第4，第3，第2の順に20・30歳代の研究活動時間比率が多くなっている。それらのグループの特質を確認したところ、第4グループは、有期雇用比率が最も高くなっており、第1グループは、有期雇用比率が最も低くなっている。さらに、第4グループは、第1グループに比べて、キャリアの機会に恵まれていないと感じており、平均研究成果量も少なくなっている。