ドイツの幼児教育施設における間接的道徳教育の研究－「基本的な生活習慣」に着目して

具体的には2021年度中に、まず各地における日本の幼児教育施設（幼稚園と保育園と認定こども園）の実践について調査し、「基本的な生活習慣」の下位概念を見出したうえで分析枠組みを作成するとともに、抽出したドイツの各州の幼児教育施設の実践を予備調査的に把握することであった。2022年度には、日本で準備した分析枠組みを使って、絞り込んだドイツの各州の幼児教育施設で本格的に調査を行うことであった。ところが、その2年間にわたって、新型コロナ感染のパンデミックが十分に終息しないため、ドイツにおける現地の教育機関の調査のみならず、国内の教育機関や教育行政機関の現地調査も十分にできないという研究状況が続いてしまった。その状況を踏まえ、ネットの活用と文献の収集を通して、さまざまな現地の情報を入手し、当初に想定していた成果に及ばなくても、できる限りの方法を駆使して、それに近づけるように研究を推進した。その結果、「下位概念」の作成には、国内では、ホームページの閲覧だけでなく、電話やメールによる調査だけでなく、大いに参考になると見なすようになった認可外の幼児教育施設を訪問し、実践を直接的に観察するとともに、施設の代表者にも直接会見し、インタビュー調査を実施することができた。また、ドイツでは、バーデン・ヴュテンベルクやバイエルン州などの地域よりも、ベルリンやブランデンブルクやノルトライン・ヴェストファーレン州などの地域の方が、これからグローバル化の影響を強く受けていく日本の幼児教育への示唆を考えると、研究にとってより適っていることを確信した。しかし、新型コロナ感染の影響で、研究の中心である海外の現地調査ができなかったために研究の進捗状況は遅れることとなった。

具体的には2021年度中に、まず各地における日本の幼児教育施設（幼稚園と保育園と認定こども園）の実践について調査し、「基本的な生活習慣」の下位概念を見出したうえで分析枠組みを作成するとともに、抽出したドイツの各州の幼児教育施設の実践を予備調査的に把握することであった。2022年度には、日本で準備した分析枠組みを使って、絞り込んだドイツの各州の幼児教育施設で本格的に調査を行うことであった。ところが、その2年間にわたって、新型コロナ感染のパンデミックが十分に終息しないため、ドイツにおける現地の教育機関の調査のみならず、国内の教育機関や教育行政機関の現地調査も十分にできないという研究状況が続いてしまった。その状況を踏まえ、ネットの活用と文献の収集を通して、さまざまな現地の情報を入手し、当初に想定していた成果に及ばなくても、できる限りの方法を駆使して、それに近づけるように研究を推進した。その結果、「下位概念」の作成には、国内では、ホームページの閲覧だけでなく、電話やメールによる調査だけでなく、大いに参考になると見なすようになった認可外の幼児教育施設を訪問し、実践を直接的に観察するとともに、施設の代表者にも直接会見し、インタビュー調査を実施することができた。また、ドイツでは、バーデン・ヴュテンベルクやバイエルン州などの地域よりも、ベルリンやブランデンブルクやノルトライン・ヴェストファーレン州などの地域の方が、これからグローバル化の影響を強く受けていく日本の幼児教育への示唆を考えると、研究にとってより適っていることを確信した。しかし、新型コロナ感染の影響で、研究の中心である海外の現地調査ができなかったために研究の進捗状況は遅れることとなった。