成長期の運動器障害の評価における超音波検査の有用性に関する検討

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子どもの運動器は成長発達段階にあり、骨端線閉鎖前に運動器障害を起こしやすい。また、この時期は、力学的な負荷の大きい膝や足など、下肢の運動器障害が増加するとされている。近年、子どもの運動器障害が増加していることが問題となり、2016年度より学校運動器検診が導入されている。しかし、時間や費用の制約から、保護者による骨・関節のチェックなど、問診票を中心とした検診となっており、学校保健統計調査結果の結果をみると、運動器障害の被患率は、整形外科医が実施した先行調査結果に比較して低く、効果的な検診につながっていないことが推察される。よって、本研究では、骨端線閉鎖前の成長スパート時期の子どもを対象に、超音波検査を用いた運動器検診を実施し、成長期の運動器の超音波所見を分析し、成長期の運動器障害の予防に向けた超音波検査の有用性を評価し、学校運動器検診における超音波検査導入の実現可能性を検討することを目的とした。2021年度は、小学生を対象に、超音波検査を用いた運動器検診を2回実施し、基本属性（年齢、性別、身長、体重）、運動の状況（種目、運動頻度）、骨・関節の痛みと治療の状況、柔軟性、超音波検査（脛骨の発達段階、膝関節と足部および痛みがある部位の運動器障害の有無）について、調査を行った。2022年度は、小中学生を対象に、超音波検査を用いた運動器検診を3回実施し、2021年度同様、基本属性（年齢、性別、身長、体重）、運動の状況（種目、運動頻度）、骨・関節の痛みと治療の状況、柔軟性、超音波検査（脛骨の発達段階、膝関節と足部および痛みがある部位の運動器障害の有無）について、調査を行った。また、2022年度は膝蓋下脂肪体の硬さにも着目し、超音波検査の調査項目に追加して調査を行った。