情報モラル教育を推進できる若手教員育成プログラムの開発と検証

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究は、小・中学校における情報モラル教育を、教育課程と関連づけながら推進するための理論的基盤を明らかにし、その理論を活用し教育実践を展開できる若手教員の育成プログラムを開発することを目的に据えている。2022年度は、大学院授業科目「教育課題解決のための教育プログラム開発演習」で授業開発した教材(2021年度)を活用し、トラブル事例のケース・スタディとリスクマップの実践開発を行った。これらの教材を用いて、愛媛大学教職大学院生6名が、情報モラル推進員として複数の小中学校で授業実践を行った。そのうち、小中学校5校において、授業の事前事後に児童生徒に対して意識調査を実施（うち1校は、事前調査のみ実施）し、危機回避行動やトラブルへの対応等に関する意識の変容について分析を行った。分析結果の一部として、授業内のケース・スタディ（ソーシャル・ゲーム内でのコミュニケーショントラブル）で考察した「直接会って行う対話の重要性」「大人への相談の重要性」について、回答割合が増加しており、一定の危機回避行動の認知を高めたり、考えさせたりする一助になっていることがわかった。一方、学年段階により、教材に関する自身の経験やイメージを想像することの困難性があるなど、発達段階等を考慮した教材開発の必要性が今後の課題として浮かび上がってきた。2022年度は、これらの成果や課題を学会発表および投稿論文として整理し、発表した。今後は先に示した課題をもとに、教材を改善し、継続的に実践研究の成果分析と、事前事後意識調査の分析による、本教育プログラムの効果検証を行う予定である。