SRAS-Rを用いた不登校行動の理解と行動コンサルテーション技法への応用

2022年6月から7月にかけて一自治体の小中一貫校に不登校行動の機能行動アセスメント尺度を用いた調査を実施した。回収率は全体84.7％（372名／439名）、小学校が83.9％（297名／354名）、中学校が88.2％（75名／85名）であった。小・中学生の回答結果から、小・中学生のグラフには、全てのグラフにおいて共通点が見られた。それは「スコア0」の割合が最も高いことである。①ネガティブな感情、②対人・評価場面の回避と比較すると、③注目の獲得と④学校外の強化子は「スコア3」の割合が高かった。小・中学生の回答結果から、1点目は「スコア6」と回答している児童生徒が一定数存在することが明らかとなった。学校に登校している児童生徒が学校に行きにくさを感じていると考えられる。2点目は「③注目の獲得」の「スコア3」の割合が高いことである。児童生徒は保護者からの注目を獲得するために登校を渋る可能性が高いと考えられる。3点目は「④学校外の強化子」の「スコア3」の割合が高いことである。児童生徒は学校外の強化子（ご褒美）の強さにより登校を渋る可能性が考えられる。割合は低いが、「3.0-3.9」以降の子どもたちがいることも事実である。「3.0-3.9」以降を回答した子どもたちは、学校には登校しているが、登校を渋るまたは学校に行きたくない理由を抱えている可能性が考えられる。今回は、児童生徒に対するアンケート調査であったが、今後は保護者に対するアンケートも含めて確認することが重要となる。また、本調査において「スコア6」と回答した児童生徒が存在することから、家庭での過ごし方などを生態学的なアセスメントと共に行うことにより、不登校の予防的な関りに繋がると推測される。さらには、本尺度を現在不登校になっている児童生徒に対して行うことにより、支援策の検討材料となることが必要ではないかと考える。

2022年6月から7月にかけて一自治体の小中一貫校に不登校行動の機能行動アセスメント尺度を用いた調査を実施した。回収率は全体84.7％（372名／439名）、小学校が83.9％（297名／354名）、中学校が88.2％（75名／85名）であった。小・中学生の回答結果から、小・中学生のグラフには、全てのグラフにおいて共通点が見られた。それは「スコア0」の割合が最も高いことである。①ネガティブな感情、②対人・評価場面の回避と比較すると、③注目の獲得と④学校外の強化子は「スコア3」の割合が高かった。小・中学生の回答結果から、1点目は「スコア6」と回答している児童生徒が一定数存在することが明らかとなった。学校に登校している児童生徒が学校に行きにくさを感じていると考えられる。2点目は「③注目の獲得」の「スコア3」の割合が高いことである。児童生徒は保護者からの注目を獲得するために登校を渋る可能性が高いと考えられる。3点目は「④学校外の強化子」の「スコア3」の割合が高いことである。児童生徒は学校外の強化子（ご褒美）の強さにより登校を渋る可能性が考えられる。割合は低いが、「3.0-3.9」以降の子どもたちがいることも事実である。「3.0-3.9」以降を回答した子どもたちは、学校には登校しているが、登校を渋るまたは学校に行きたくない理由を抱えている可能性が考えられる。今回は、児童生徒に対するアンケート調査であったが、今後は保護者に対するアンケートも含めて確認することが重要となる。また、本調査において「スコア6」と回答した児童生徒が存在することから、家庭での過ごし方などを生態学的なアセスメントと共に行うことにより、不登校の予防的な関りに繋がると推測される。さらには、本尺度を現在不登校になっている児童生徒に対して行うことにより、支援策の検討材料となることが必要ではないかと考える。