Analysis of aerosol transmission dynamics and estimation of potential risks of transmission using mathematical models.

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R４年度は、エアロゾルを効果的に換気する条件を国内外の文献およびガイドラインなどの勧告、厚労省発行の見解などを統合しまとめた。感染性に寄与するエアロゾルの大きさは今以て同定されていないものの、飛沫核より大きく、飛沫より小さいレンジの液滴がエアロゾル感染の媒体として関与していることは濃厚であることがわかってきた。このレンジであれば、中性能フィルターで十分捕集できることも明らかになった。このため、世界保健機構（WHO）、米国疾病予防センター（CDC）のscientific briefing/statement、および日本医療福祉設備協会発行の「病院設備設計ガイドライン(空調設備編）HEAS-02-2022」、および建築物における衛生的環境の確保に関する法律（通称、ビル管法）を参考に、クラスターを起こしにくい換気条件を「毎時1人当たり30立方メートルの換気量を目安」とし、代替法として「CO2濃度が1,000ppmを超えないこと」あるいは「不足する換気相当分を補う程度の風量をもつ中性能フィルターをもつ空気清浄機を設置する」ことと定義した。この目安を、開発中の感染リスク評価ツールのエアロゾル感染防止対策の一つに位置付け、これを満たした場合を5段階評価（1～5点）の3点に据えた。全く対応をしていない場合は1点とし、同様の対策を採用しているが、基準を満たさない場合を2点とした。5点は個室化やコンパートメント化をして物理的にエアロゾルに接触しない場合としたが、4点については「該当なし」とした。R５年度は、この感染リスク評価ツールを用いて種々の医療施設、オフィス、工場などの一般施設を評価していく。