Development of a multi-disciplinary approach of oral function for improvement of picky eating

点击翻译按钮获取中文摘要

2022年度は、初年度に実施した発達障害児の保護者または当事者への郵送質問紙法調査の結果について、1歳半から小学校入学前までと、小学生以上（18歳まで）の結果について検討し、学会発表を行なった。1歳半から小学校入学前までの結果では、回答者は1269名であった。口腔機能について心配なことがある保護者が7割近く認められた。保育園・幼稚園・こども園に、発達と身体に関する既往例のある子が一定数認められた。全身状態の有無にかかわらず、口腔機能の中では、食行動の問題が最も多く心配事として挙げられていた。継続して医師の診察を受けている小児では、通院していない小児に比べ咀嚼について困っている保護者が多い傾向であった。小学生以上の結果では、回答者は592名で、母親が498名（84.1％）、本人が50名（8.4％）であった。食行動に対する心配事が多く、次に構音が多い傾向であった。構音の困りごとは、支援学級や特別支援学校で多く、保護者が気にしている傾向であった。困りごとに対する相談先がある者の割合と相談したい者の割合が低いため、口腔機能の困りごとのある者に対して必要な支援が届いていないことがうかがわれた。そのため、歯科からは就学先の違いや障害に関わらず、口腔機能発達不全症や摂食機能療法で口腔機能の困りごとを支援し、相談しやすい環境整備も必要であることが考えられた。アンケートの検討と並行して、感覚運動アプローチを実施した。乗馬療法を用いたプログラムの対象者はダウン症児1名、発達障害児者7名であり、事前事後アンケートと、客観指標として乗馬療法中の自律神経系の変動を測定するMyBeat（ウェアラブル心拍センサ）を用いた測定を行った。また、海洋療法を用いたプログラムでは、対象者はダウン症児1名、発達障害者1名であった。事前事後アンケート、JSI-Rの簡易感覚評価、理学療法士・発達教育学者による評価を含めた食行動の変化を調査した。